持続可能性

もともと、sustainability（持続可能性）は水産資源を如何に減らさずに最大の漁獲量を得続けるかという水産資源における資源評価という分野の専門用語であった。日本政府も、国際連合食糧農業機関（FAO）に対し持続可能な開発と水産物貿易に関する日本提案を行っている。

人口増加や中間層の台頭を背景に肉の消費量が増え、将来の食料不足への懸念が高まっている。こうしたなかで、動物由来の食材や成分を使わない「ミートレス」への取り組みが広がっている。植物由来の原材料で作る「代替肉／プラントベースドミート（植物肉）」や、肉の代わりのたんぱく源として昆虫食を開発するスタートアップが注目されている[3]。

可採年数に限りのある物質を消費し続ける人間活動は持続可能性がない。

• 化石燃料は採掘しつくせば得ることはできなくなる。化石燃料の可採残量には限りがあるため、化石燃料に依存した文明は持続可能性がない。代替エネルギー源として再生可能エネルギーが期待されている。
• 金属（鉄・銅・レアメタル等）にも可採残量に限りがあり、これら金属を消費し続ける人間活動は持続可能性がない。リサイクルによる資源の再生利用や、代替金属の開発が期待されている。

廃棄物が完全に無害でなければ持続可能性がないとされる。

ブルントラント委員会は「将来世代のニーズを損なうことなく現在の世代のニーズを満たすこと」を持続可能な開発の条件として挙げており、開発に限らずこの条件は、"持続可能性"の条件となっている。

Learning for sustainability（持続可能性への学び）は、愛・地球博地球市民村のテーマとなっていた。

国連を筆頭に多くの国際機関が持続可能性を追求している。世界遺産による持続可能性の提議は関心を引き付けるだけの力がありうる（詳細は「持続可能な開発#世界遺産における持続可能な開発」を参照）。

無形文化財版の世界遺産とされる無形文化遺産は、創設の理念からして伝承の危機にある民俗芸能や伝統工芸の継承にあり、精神文化や技能の持続可能性を探るものである。

自然遺産（世界遺産）の原型となった「MAB（人間と生物圏）計画」の生物圏保護区（エコパーク）は、自然遺産が厳格厳正な保護を目的とするのに対し、生物圏保護区では環境資源（環境財・文化的環境）の一定の利用を認め自然と共存することを目的としている。この背景にある生物多様性条約も昆虫や微生物から植物に至る多様な生物の健全で公平な活用（例えば新薬開発）も網羅している。

創造都市ネットワークは創造産業による都市の成長を喚起するもので、都市が消費のみだけでなく文化経済的な持続可能性を備えることも目的とする。創造産業の推進に関しては伝統産業（文化遺産）を土台として発展を促す「遺産と創造性プロジェクト」も推進しており、「創造性に関する持続可能性の宣言」[4]も発せられている。

1. Report on the World Commission Environment and Development
2. http://www.daiwa-grp.jp/csr/publication/pdf/060807csr.pdf
3. “「ミートレス」の破壊力 200兆円食肉市場を脅かす”. 日本経済新聞 (2019年12月2日). 2021年10月5日閲覧。
4. 2014 Florence Declaration on Culture, Creativity and Sustainable Development UNESCO(英語) (PDF)

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• Sustainability （英語） - Encyclopedia of Earth「持続可能性」の項目。
• 環境首都 持続可能な社会へ 自治体の事例紹介 | ハイライフ研究所 持続可能な社会を目指す様々な取組み・先進事例を紹介している。
• 『サステナビリティ』 - コトバンク