コトバンク

コトバンクは、出版社などが提供する辞書・辞典・データベースを横断して検索できるウェブサイト。広告を収益源とし、利用料金は無料[2]。運営者は株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社であるDIGITALIO（旧社名VOYAGE MARKETING）[3]。2009年のサービス開始当初は「kotobank」の表記であったが[2]、現在はカタカナによる表記となっている。

コトバンク
URL
https://kotobank.jp/
タイプ オンライン事典
分野 全般
使用言語 日本語
項目数 約274万語、140辞書（2022年5月現在）[1]
閲覧 無料
登録 不要
著作権 コピーライト
運営元 株式会社DIGITALIO
株式会社C-POT
営利性 広告
現状 稼動中

沿革

2008年6月、朝日新聞社と株式会社ECナビが、かつて発刊されていた現代用語事典『知恵蔵』をオンライン化した「みんなの知恵蔵」のサービスを開始したところ、「情報の網羅性を高めてほしい」という意見が集まり、各出版社の参加を仰いでさまざまな企業が参加できる辞書プラットフォームとしての再構築が進められた[2]。2009年4月23日に朝日新聞社と株式会社ECナビが運営を行う形で「kotobank」のサービスがスタートした[4]。発足時、講談社、小学館、朝日新聞出版の各社が提供するものを核とした44辞書・事典の計43万項目を網羅することを謳った[2][4]。創設当初はページ内に朝日新聞社のwebサイト「asahi.com」の関連ニュースが表示されるなど、朝日新聞社との連携が強いものであった[2]。

2011年3月より朝日新聞とジェネシックスがiPhone向け電子辞書プラットフォームアプリ「kotobank for iPhone」の配信を開始[5]。2011年10月には運営を行っていたECナビは株式会社VOYAGE GROUPに商号変更した[6]。

2019年10月1日、株式会社VOYAGE GROUPの企業再編に伴い、CARTA HOLDINGSの子会社である株式会社VOYAGE MARKETINGが運営を行うこととなった[7]。2021年4月にサイトから朝日新聞社のロゴが消えてVOYAGE MARKETINGの単独表示となり[8]、登録商標も朝日新聞社からVOYAGE MARKETINGに譲渡された[9]。同時期に朝日新聞社ホームページからコトバンクへのリンクも消失した[10]。

2022年1月、運営を行っている株式会社VOYAGE MARKETINGが社名を株式会社DIGITALIOに変更した[3]。

同年5月、運営元の株式会社DIGITALIOと小学館のグループ会社である株式会社C-POTが事業提携し、コトバンクはこの2社での共同運営体制になった[1]。

信頼性

2009年のサービス開始時、朝日新聞社をはじめとする運営者らはインターネット上の情報の信頼性の低さを指摘して、「情報の信頼性とクオリティ、そして検索性の高い、日本最大の無料用語解説サイトを目指します」と謳った[4]。朝日新聞社のデジタルメディア本部長大西弘美は「信頼性の高いサイトを構築する」と述べている[2]。

国立国会図書館収集書誌部は、コトバンク掲載の項目のうち「『百科事典マイペディア』等、冊子体が存在する、またはその後継のもの」「語句の解説が特定利用者向けではなく一般的なもの」は国立国会図書館件名標目表の普通件名新設時に作業の参考として利用してよいとしている[11]。

脚注

出典
  1. “無料ウェブ百科事典「コトバンク」　小学館グループの C-POTと事業提携”. 文化通信デジタル. 文化通信社 (2022年5月12日). 2022年6月2日閲覧。
  2. 岡田有花 (2009年4月22日). “信頼性でWikipedia対抗　朝日新聞、講談社、小学館など無料辞書サイト”. ITmedia. 2021年10月13日閲覧。
  3. 「VOYAGE MARKETING、社名を「DIGITALIO」に変更」VOYAGE MARKETING. 2022年2月12日閲覧。
  4. “（朝日新聞社からお知らせ）朝日新聞社、ＥＣナビ、朝日新聞出版、講談社、小学館 国内最大規模の新用語解説サイト「kotobank」（コトバンク）を 2009年4月23日（木）に開設”. 朝日新聞社 (2009年4月22日). 2009年5月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年9月5日閲覧。
  5. “欲しい辞書を追加して複数辞書の横断検索ができる「kotobank for iPhone」”. マイナビニュース. マイナビ (2011年3月29日). 2022年6月2日閲覧。
  6. 岩本有平 (2011年4月11日). “ECナビ、10月より「VOYAGE GROUP」に社名変更”. CNET Japan. 2023年1月2日閲覧。
  7. “VOYAGE GROUP、メディア事業を組織再編”. 株式会社VOYAGE GROUP (2021年7月15日). 2019年9月10日閲覧。
  8. 2021年4月から、「朝日新聞」ロゴが消滅
  9. 2009年登録時点権利者:「＜公報＞商標登録」。現状権利者:「＜出願･登録情報＞登録」。譲渡日:「経過情報」
  10. ページ下部「朝日新聞社のサービス」欄
  11. 国立国会図書館収集書誌部『国立国会図書館件名作業指針』国立国会図書館、2022年9月、44頁。https://www.ndl.go.jp/jp/data/catstandards/classification_subject/pdf/subj_manual2209.pdf。

関連項目
  • goo辞書 - 多数の辞書から一括検索可能な類似サービス
  • Weblio - 多数の辞書から一括検索可能な類似サービス
  • Template:Cite Kotobank - 出典用テンプレート
  • Template:Kotobank - 外部リンク用

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外部リンク
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