沖縄電気

大阪の才賀電機商会（才賀藤吉社長）が全国展開の一環として沖縄県への進出を目論み、1908年（明治41年）に沖縄出張所を開設した。その2年後の1910年（明治43年）1月には電力供給事業が許可され、同年4月に沖縄電気を設立、同年12月には那覇市内に発電所が完成し、那覇や首里および島尻郡に電気を供給した。

大正時代に入ると、過大な事業拡大で資金難に陥った才賀電機商会の経営が破綻。全国の系列会社は整理統合され、沖縄電気も才賀藤吉が社長職を辞し、日本興業[注釈 1]の管理下に入った。その後、1916年（大正5年）に鹿児島県出身者による運営体制へと移行するが、1927年（昭和2年）には東京資本による運営体制に移行（実態は「乗っ取り」）した。しかし、施設の老朽化で維持費がかさむようになると東京資本が撤退して1939年（昭和14年）に球磨川水電の系列に入り、さらに1943年（昭和18年）には戦時の配電統制で九州配電沖縄支店となったが[1]、太平洋戦争末期の1944年（昭和19年）にはアメリカ軍の攻撃で発電機能を停止した。

1930年（昭和5年）頃の那覇市地図。市内の路面電車と、市街地や丘陵を大きく迂回する沖縄県営鉄道が図示されている。

才賀電機商会は沖縄本島での電力供給事業とともに、那覇と首里を結ぶ電気軌道の起業も計画し、1910年3月に通堂 - 大門前 - 首里 - 真和志1間の軌道敷設の許可が下りた。電力会社が電鉄を兼業するのは当時の一般的なビジネスモデルで、大口の供給先を確保するとともに一般世帯への宣伝効果も狙っていた。

沖縄電気の場合は子会社方式で路面電車を運営することとし、1911年（明治44年）5月に沖縄電気軌道を設立、翌1912年（大正元年）9月に工事施行の認可を受けて着工する。着工直後に才賀電機商会の経営が破綻したものの、沖縄電気とともに日本興業の管理下に入って工事は続行され、1914年（大正3年）5月にまず大門前 - 首里間（5.7km）が開業した。なお、開業前の試運転期間中には脱線事故やポール脱落事故などを引き起こしており、前評判はかなり悪かったようである。また、首里 - 真和志1間は建設されずじまいだった。

開業直後こそ物珍しさから混雑したものの、当時の沖縄本島民にとって那覇 - 首里間は徒歩移動の範囲内という認識があったためか輸送人員はすぐに落ち込み、開業1年目は1日あたりの輸送人員が当初見込みの4分の1（約1,000人）にとどまった。さらに建設費などの債務も加わり、沖縄電気軌道はすぐに経営難に陥ってしまった。

このため、沖縄電気は軌道事業を直営化するとともに、通堂方面へ早期に延伸して経営再建を図ることを計画。1915年（大正4年）12月に沖縄電気軌道を買収し、沖縄電気軌道部による運営に移行した。その後、1917年（大正6年）9月に大門前 - 通堂間（1.2km）が開業した。

大門前 - 首里間の開業2年目からは当初見込み並みの輸送人員を確保し、沖縄電気の直営化後は比較的安定した経営を続けていたが、1929年（昭和4年）1月に並行するバス路線が開設されると輸送人員は急速に減少。1931年（昭和6年）には車両を増備して増発を行うなど積極的な対抗策がとられたものの減少に歯止めがかからず、1932年（昭和7年）に軌道事業からの撤退を決定。翌1933年（昭和8年）3月に全線の休止が許可され、同年3月16日に西武門 - 通堂間が休止、続いて同年3月20日には残る西武門 - 首里間も休止となり、同年8月12日に全線が正式に廃止された。

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  見世の前付近
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  市場付近
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  泊高矼付近

• 加田芳英『図説 沖縄の鉄道』沖縄出版、1986年、74-96頁（ボーダーインクより2003年に改訂版が出版）
• 原口隆行『日本の路面電車3』JTB、2000年、148-149頁

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