サブウェイ

• 2022年6月26日 - アメリカ合衆国ジョージア州アトランタ市内の店舗でマヨネーズが多すぎるとして逆上した客が店内で銃を発砲。1人が死亡、1人が重傷[4]。

日本では、サントリーホールディングスが子会社として日本サブウェイ株式会社を1991年10月16日に設立、同年ににアメリカのSUBWAY社とマスターフランチャイズ契約を締結し、直営店とフランチャイズ加盟店の両輪で展開していた。

当初はアメリカと全く同じメニューのみを用意していたが、売り上げが伸び悩んだことから後に日本国内限定メニューを用意し、またパン生地についても「欧米人と違い、日本人は唾液が少ない」ことから、1999年に日本国内専用の「しっとり生地」を採用するなどして新規顧客の獲得に成功した[8]。

パンの種類は、通常メニューで選択できるのはウィート、セサミ、ホワイト、ハニーオーツの4種。2013年11月からは「第5のパン」としてフラットブレッドを投入、限定メニューとして先行発売し、以降は通常メニューでも選択できるようにする予定とした。その後はパンなしで中身の具のみという注文もできるようになった。

開業当初は全席禁煙だったが、1992年には喫煙席を設置し、店頭には当時「喫煙席を設置しました」と掲示していた。2020年時点では全席禁煙とはなっておらず、喫煙席が設置されている店舗も存在した。喫煙席を設置したのは日本のみであった。

2016年3月末でフランチャイズ契約が切れることから、サントリーでは日本サブウェイ株式の65%をサブウェイのオランダ法人に売却した[9]。以後は日本国内の展開についてはサブウェイ本社の直轄となるが、サントリーも飲料の納入等での関与を続けるため株式の一部保有は続け、出向している経営陣も一部残留していた[10]。しかし2018年3月に残りの株式も全て売却し、サントリーは日本サブウェイの経営から完全に撤退した[11]。

サントリーの撤退により全国規模での閉店ラッシュが発生し、2018年5月時点で過去4年間に約170店を閉店[11]、2019年6月時点で過去4年半の間に約200店を閉店[12]していたことが報じられた。2019年12月下旬には店舗数はピーク時から半減し、221店にまで落ち込んだ[13]（なお、2014年6月時点の店舗数は約480店であった）。

また2019年1月16日には、日本サブウェイの大手フランチャイジーであったエージー・コーポレーション（本社：東京都品川区）が経営破綻[14][15]、これにより日本サブウェイの業績低迷と大量閉店について注目された[12][16]。

2019年6月25日より、出前館で一部商品のデリバリーサービスを開始[17]した。

2022年3月23日をもって本国サブウェイでも定番の看板メニューであったターキーブレストが日本サブウェイにおいて販売終了となった。また、同日から野菜の増量ルールが「多め」以上の増量はレタスのみ、アクセント野菜の増量は各種３個を基本としているところ、増量は６個までと「改定」された。

閉店ラッシュの影響で、店舗が存在しない府県が増え、出店空白地帯が生じている。

2021年12月1日現在、47都道府県のうちサブウェイが出店していない県は以下の13県である。

• 福島県：2012年にイオンタウン郡山に県内初出店したが、2021年10月24日のヨークベニマル浜田店の閉店をもって撤退。アピタ会津若松店にも出店していた。
• 新潟県：万代シテイなどに出店していたが、いずれも閉店。
• 群馬県：フードコート内店舗をけやきウォーク前橋・イオンモール高崎・スマーク伊勢崎に出店したほか、伊勢崎市の西友伊勢崎茂呂店敷地内に路面店を出店していたが、いずれも閉店。
• 岐阜県: イオンモール各務原などに出店していたが、いずれも撤退した。
• 福井県
• 京都府：2019年5月14日の京阪清水五条店（京都市東山区）の閉店をもって撤退。かつてはBiVi二条や四条河原町などにも店舗が存在した。
• 島根県：出雲市のゆめタウン出雲に出店していたが、2013年11月17日に閉店。
• 鳥取県
• 徳島県：ゆめタウン徳島の開業時に県内初出店し、その後フジグラン北島に出店していたが、2018年4月30日の閉店をもって撤退。
• 香川県：フードコート内店舗をイオンモール綾川・ゆめタウン高松に出店したほか、高松丸亀町商店街に路面店を出店していたが、いずれも閉店。
• 愛媛県：フジグラン松山やエミフルMASAKIなどに出店していたが、エミフルMASAKI店が2020年8月31日に閉店し、撤退。徳島県や香川県での閉店に続き愛媛県でもサブウェイが全て閉店し、これにより四国にサブウェイの店舗のある県は高知県のみである。
• 佐賀県
• 長崎県