日本の学校制度の変遷

日本の学校制度の変遷（にほんのがっこうせいどのへんせん）では明治・大正・昭和から平成期の現代の日本における学校制度の変遷をまとめる（以下、戦前の教育課程はほとんど「學校」と表記するのが正しいが漢字制限（当用漢字、常用漢字、教育漢字）により「学校」と書く）。

明治・大正・昭和初期〜第二次世界大戦までの学制

師範学校令（1886年（明治19年））、実業学校令（1899年（明治32年））、中学校令：1899年（明治32年））、専門学校令（1903年（明治36年））、小学校令改正（1907年（明治40年））、高等学校令（1918年（大正7年））、大学令：1918年（大正7年）によって確立された学制が以下のものである。戦前の教育課程は、概ね以下の4段階からなる。現在の学制とは異なり分岐型教育の特色がかなり強い。

就学前教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1幼稚園1〜3年制3歳〜初等教育1

初等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1小学校尋常科6年制6歳〜中等教育1, 2, 3, 5, 6, 7, 8, 9
補習科2年制
3年制初等教育2, 3
2東京聾唖学校4年制9歳〜なし
（新規入学）8年制10歳〜
3東京盲学校5年制
6年制

中等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1小学校高等科2年制12歳〜中等教育4
補習科2年制
3年制高等教育1
補習科2年制
女子のみ1年制
2年制		中等教育6[注 1]
2実業学校予科2年制中等教育4
3実業学校乙種3年制なし
4実業学校甲種14歳〜高等教育5, 中等教育10
5実業補習学校12歳〜なし
6高等女学校4年制
5年制		高等教育2, 3
補習科2年制→中等教育11
7中学校（旧制）5年制高等教育3, 4, 5, 6, 7
補習科1年制
87年制高等学校（旧制）尋常科4年制高等教育6
9徒弟学校1〜4年制なし
10実業学校甲種 研究科年限不定17歳〜
11高等女学校 専攻科18歳〜

高等教育機関

改正高等学校令により1919年（大正8年）から高等学校入学資格が中学校第4学年修了となり、場合により中学校第5学年に在籍せず16歳以上から高等学校への入学が可能となった。

学校種修業年限修業年齢進路先
1師範学校4年制15歳〜なし
2女子高等師範学校16歳〜高等教育8
3師範学校二部1〜2年制高等教育9
4専門学校3年制
医学科4年制		17歳〜高等教育10
5大学予科2年制最高学府1, 2, 3, 4, 5, 6, 7
3年制16歳〜
6高等学校高等科最高学府1, 2, 3, 4, 5, 6, 7
専攻科1年制
7高等師範学校4年制17歳〜研究科1〜2年制
8女子高等師範学校 研究科1〜2年制20歳〜なし
9師範学校二部 専攻科1年制18歳〜
10専門学校 研究科年限不定20、21歳〜

最高学府
学校種修業年限修業年齢設置場所進路先
1帝国大学3年制
医学科4年制		19歳〜東京、京都、北海道（札幌）、東北（仙台）、名古屋、大阪、九州（福岡）、台北（台湾）、京城（朝鮮）最高学府8
2医科大学4年制千葉、岡山、金沢、長崎、新潟、熊本などなし
3商科大学3年制東京、大阪[注 2]
4商業大学3年制神戸
5工科大学3年制旅順
6工業大学3年制東京、大阪[注 3]
7文理科大3年制東京、広島
8大学院年限不定22、23歳〜東京、京都、東北（仙台）、九州（福岡）、北海道、京城、台北、大阪、名古屋

第二次世界大戦末期の学制

青年学校令改正（1939年（昭和14年））、国民学校令（1941年（昭和16年））、中等学校令（1943年（昭和18年））によって以下の学制が成立した。中等学校令では中学校令、高等女学校令、実業学校令を廃止し高等学校は2年制、中等学校は4年制に年限短縮した。概ね以下4段階である。

就学前教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1幼稚園1〜3年制3歳〜初等教育1

初等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1国民学校初等科6年制6歳〜中等教育1, 2, 3, 7, 8, 9
2聾唖/盲学校初等部中等教育10

中等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1国民学校高等科2年制12歳〜中等教育4, 5, 6
（女子のみ）中等教育7[注 4]
2実業学校4年制中等教育11
国民学校高等科から男子：3年制
女子：2年制		14歳〜
3青年学校普通科2年制12歳〜中等教育4
4青年学校男子5年制14歳〜中等教育12
女子3年制14〜17歳
5青年師範学校予科2年制14歳〜高等教育1
6師範学校予科高等教育2
7高等女学校4年制12歳〜高等教育2, 3
中等教育13, 14
8中学校（旧制）高等教育1, 2, 4, 5, 6, 7
実務科1年制
97年制高等学校（旧制）尋常科高等教育7
10聾唖/盲学校中等部4〜5年制なし
11実業学校 専攻科1〜2年制16歳〜
12青年学校 研究科年限不定男子：19歳〜
女子：17歳〜
13高等女学校 専攻科2〜3年制16歳〜
14高等女学校 高等科2年制

高等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1青年師範学校3年制16歳〜研究科1年制
2師範学校
3女子高等師範学校4年制研究科年限不定
4高等師範学校
5専門学校3年制
医学科4年制
6大学予科2年制大学1, 2, 3, 4, 5, 6, 7
7高等学校高等科

最高学府
学校種修業年限修業年齢設置場所進路先
1帝国大学3年制
医学科4年制		18歳〜東京、京都、東北（仙台）、九州（福岡）、北海道、京城、台北、大阪、名古屋最高学府8
2医科大学4年制千葉、岡山、金沢、長崎、新潟、熊本
3商科大学3年制東京[注 5]、大阪なし
4商業大学神戸[注 6]
5工科大学旅順
6工業大学東京
7文理大学東京、広島
8大学院年限不定21、22歳〜東京、京都、東北（仙台）、九州（福岡）、北海道、京城、台北、大阪、名古屋

学校教育法制定当初の学制

教育基本法（1947年（昭和22年））、学校教育法（1947年（昭和22年））、国立学校設置法（1949年（昭和24年））によって既存の高等教育機関および帝国大学を併合して各地に新制国立大学（現：国立大学法人）が作られた。中等教育機関は新制高等学校へと昇格した。小6・中3・高3・大4制がとられ義務教育の範囲が小学校と中学校にまで拡充され9年間となり、強力な単線型教育に改められた。

戦後の教育課程は、概ね以下の6段階からなる。修業年齢は基本的に日本の新年度初日の4月1日現在。

就学前教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1幼稚園1〜3年制3歳〜初等教育1
2盲/聾/養護学校の幼稚部初等教育2

初等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1小学校6年制6歳〜前期中等教育1
2盲/聾/養護学校の小学部前期中等教育2

前期中等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1中学校3年制12歳〜後期中等教育1
入学資格不定1
2盲/聾/養護学校の中学部後期中等教育2

後期中等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1高等学校通常制課程3年制15歳〜高等教育1, 2
入学資格不定1
専攻科年限不定
定時制課程4年制専攻科年限不定
2盲/聾/養護学校の高等部3年制高等教育1, 2

高等教育機関
学校種修業年限修業年齢進路先
1大学4、6年制18歳〜大学院1, 2
専攻科年限不定[注 7]
2短期大学2〜3年制高等教育1
専攻科年限不定

大学院
学校種修業年限修業年齢進路先
1大学院の修士課程2年制22歳〜大学院2【修士】
2大学院の博士課程3年制24歳〜【博士】

入学資格不定

入学資格は、各校が定める。

学校種修業年限修業年齢進路先
1各種学校3ヶ月以上15、18歳〜なし

戦後〜昭和・平成期現在の学制
詳細は「学校制度#日本の学校制度」を参照

学校教育法が数度にわたって改正され徐々に複線型教育に近づいたという声もある。なお、進学先の記載については主に学校教育法の規定によった。文部科学省令や文部科学省告示などにより同年齢を対象とする学校には入学や編入学が認められている場合が多い。

脚注

注釈
  1. 1年制では2年次、2年制では3年次編入。
  2. 大阪商科大学は官立では無く大阪市立であり学制改革後、大阪市立大学の商・経済・法学部の母体となった。
  3. 1933年（昭和8年）、大阪工業大学は大阪帝国大学工学部に編入。
  4. 2年次に編入。
  5. 1944年（昭和19年）、東京商科大学は東京産業大学に改称。
  6. 1944年（昭和19年）、神戸商科大学は神戸経済大学に改称。
  7. 4年制課程からのみ。

関連項目

旧制学校

新制学校

外部リンク
前近代
明治・大正・昭和初期～戦前・戦中
戦後・昭和後期～平成・令和
Category - 日本の教育 - 日本の学校制度の変遷
学校令：1886年（明治19年）〜1947年（昭和22年）
前史

学制：1872年（明治5年）〜1879年（明治12年）⇒第一次教育令：1879年（明治12年）〜1880年（明治13年）⇒第二次教育令：1880年（明治13年）〜1885年（明治18年）
⇒第三次教育令：1885年（明治18年）〜1886年（明治19年）

初等教育
尋常小学校
高等小学校
尋常高等小学校

第一次小学校令：1886年（明治19年）〜1890年（明治23年）⇒第二次小学校令：1890年（明治23年）〜1900年（明治33年）
⇒第三次小学校令：1900年（明治33年）〜1941年（昭和16年）

国民学校

国民学校令：1941年（昭和16年）〜1947年（昭和22年）

中等教育
（尋常）中学校

第一次中学校令：1886年（明治19年）〜1890年（明治23年）⇒第二次中学校令：1899年（明治32年）〜1943年（昭和18年）
⇒中等学校令：1943年（昭和18年）〜1947年（昭和22年）

高等女学校

高等女学校令：1899年（明治32年）〜1943年（昭和18年）⇒中等学校令：1943年（昭和18年）〜1947年（昭和22年）

実業学校

実業学校令：1899年（明治32年）〜1943年（昭和18年）⇒中等学校令：1943年（昭和18年）〜1947年（昭和22年）

高等教育
大学
帝国大学

第一次帝国大学令：1886年（明治19年）〜1919年（大正8年）
⇒第二次帝国大学令：1919年（大正8年）〜1947年（昭和22年）
⇒国立総合大学令：1947年（昭和22年）〜1949年（昭和24年）

官立（単科）大学
公立大学
私立大学

大学令：1918年（大正7年）〜1947年（昭和22年）

高等学校

第一次高等学校令：1894年（明治27年）〜1918年（大正7年） / 高等中学校令：1911年（明治44年）・未施行
⇒第二次高等学校令：1918年（大正7年）〜1947年（昭和22年）

専門学校

専門学校令：1903年（明治36年）〜1947年（昭和22年）

教員養成
（尋常）師範学校
高等師範学校
女子高等師範学校

師範学校令：1886年（明治19年）〜1897年（明治30年）
⇒第一次師範教育令：1897年（明治30年）〜1943年（昭和18年） / 女高師はこれ以降の規定
⇒第二次師範教育令：1943年（昭和18年）〜1947年（昭和22年）

青年師範学校

青年学校教員養成所令：1935年（昭和10年）〜1944年（昭和19年）⇒第二次師範教育令：1944年（昭和19年）改正〜1947年（昭和22年）

その他の学校
私立学校

私立学校令：1899年（明治32年）〜1947年（昭和22年）

盲学校・聾唖学校

盲学校及聾唖学校令：1923年（大正12年）〜1947年（昭和22年）

幼稚園

幼稚園令：1926年（大正15年/昭和元年）〜1947年（昭和22年）

青年学校

青年訓練所令：1926年（大正15年/昭和元年）〜1935年（昭和10年）⇒青年学校令：1935年（昭和10年）〜1947年（昭和22年）

その他通則

諸学校通則：1886年（明治19年）〜1900年（明治33年）

関連法令

帝国大学官制：1893年（明治26年）〜1897年（明治30年） / 1946年（昭和21年）〜1947年（昭和22年） / 国立総合大学官制：1947年（昭和22年）〜1949年（昭和24年）
学習院学制：1884年（明治17年）〜1947年（昭和22年）
朝鮮教育令：第一次 - 1911年（明治44年）〜1922年（大正11年） / 第二次 - 1922年（大正11年）〜1938年（昭和13年） / 第三次 - 1938年（昭和13年）〜1952年（昭和27年）失効
台湾教育令：第一次 - 1919年（大正8年）〜1922年（大正11年） / 第二次 - 1922年（大正11年）〜1952年（昭和27年）失効
戦時教育令：1945年（昭和20年） - 学校教育法：1947年（昭和22年）〜 - 国立学校設置法：1949年（昭和24年）〜2004年（平成16年）

関連項目
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