デロイト トウシュ トーマツ

デロイト・トウシュ・トーマツDeloitte Touche Tohmatsu、略称:DTT)は、世界最大会計事務所であり、世界四大会計事務所 (Big 4) の一つである[3]プロフェッショナルサービスファームである。イギリスとアメリカの会計事務所デロイト&トウシュや日本有限責任監査法人トーマツが中心となって運営されており、よく「デロイト (Deloitte)」と称される。

デロイト トウシュ トーマツ
Deloitte Touche Tohmatsu
Deloitte's brand logo
種類 UK private company, limited by guarantee
本社所在地 コンサルはアメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国で会計法人はイギリスの旗 イギリスがメインである
ニューヨーク及びロンドン
設立 1845年 イギリス
業種 サービス業
売上高 増加 US$59.3 billion (2022)[1]
従業員数 415,000 (2022)[2]

概要

正式名称は「デロイト・トウシュ・トーマツ」であるが、単に「デロイト」とも自称し、時には「デロイトトウシュ」と呼ばれることもある。「デロイト」、「トウシュ」、「トーマツ」の名はいずれも人名に由来しており、デロイトはアメリカ合衆国ウィリアム・ウェルチ・デロイト)、トウシュはイギリスジョージ・トウシュ)、トーマツは日本等松農夫蔵)のそれぞれ会計士の名前である。これには、ヨーロッパ、アメリカ、アジアを広くカバーするファームであることを示す意図があるともいわれる。

ロンドンを発祥地とし、現在の本部はニューヨークである。加盟する会計事務所は、世界150カ国に及び、アーンスト・アンド・ヤング (EY)、KPMGプライスウォーターハウスクーパース (PwC) とともに世界4大会計事務所のひとつとなっており、世界最大の監査法人グループ (Professional Service Firm) となっている。

2009年にビジネスウィーク (BusinessWeek) 誌が発表した「キャリアをスタートするのに最も良い企業」で全米1位を獲得した[4]

沿革

  • 1845年 - ウィリアム・ウェルチ・デロイト、ロンドンに会計事務所を設立。
  • 1880年 - デロイト、ニューヨークへ進出。
  • 1896年 - チャールズ・ワルド・ハスキンズとエリア・ワット・セルズ、ニューヨークで事務所を開業。
  • 1898年 - ジョージ・トウシュ、ロンドンで事務所を開業。
  • 1900年 - トウシュの事務所にジョン・バレンタイン・ニーブンが加わり、ニューヨークでトウシュ・ニーブン会計事務所を創立。
  • 1947年 - トウシュ・ニーブン会計事務所とA・R・スマート会計事務所が合併、トウシュ・ニーブン・ベイリー&スマート会計事務所となる。
  • 1952年 - デロイト会計事務所とハスキンズ・アンド・セルズ会計事務所が合併、デロイト・ハスキンズ・アンド・セルズ会計事務所が発足。
  • 1960年 - トウシュ・ニーブン・ベイリー&スマート会計事務所がカナダのロス会計事務所を合併、トウシュ・ロス・ベイリー&スマート会計事務所となる。1969年にトウシュ・ロス会計事務所へ改称。
  • 1968年 - 等松・青木監査法人が創立。
  • 1975年 - 等松・青木監査法人とトウシュ・ロス会計事務所が業務提携。
  • 1990年1月 - デロイト・ハスキンズ・アンド・セルズ会計事務所とトウシュ・ロス会計事務所が合併し、デロイト&トウシュ会計事務所が発足。これに合わせ、国際組織デロイト・ハスキンズ・アンド・セルズ・インターナショナルとトウシュ・ロス・インターナショナルも合併。国際名称をデロイト ロス トーマツ インターナショナル (DRTI) に変更
  • 1992年6月 - 国際名称をデロイト トウシュ トーマツ インターナショナル (DTTI) に変更
  • 1998年1月 - 国際名称をデロイト トウシュ トーマツ (DTT) に変更
  • 2000年6月 - デロイト トウシュ トーマツのインテグレーションステージがスタートし、日本の監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)もインテグレーションに参画

日本における主な法人一覧

  • デロイト トーマツ合同会社
  • 有限責任監査法人トーマツ
  • デロイト トーマツ サイバー合同会社
  • デロイト トーマツ リスク アドバイザリー株式会社
  • デロイト トーマツ サステナビリティ株式会社
  • デロイトトーマツコンサルティング合同会社
  • デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社
  • デロイト トーマツ税理士法人
  • DT弁護士法人
  • デロイトトーマツコーポレートソリューション合同会社

歴代日本包括代表

氏名 期間 出身法人 備考
1 川北博 1990年6月 - 1993年5月 有限責任監査法人トーマツ 陸軍士官学校(58期)中央大学商学部卒、サンワ・等松青木監査法人会長から横滑り
2 田近耕次 1993年5月 - 1999年5月 有限責任監査法人トーマツ 中央大学商学部卒
3 高岡次郎 1999年6月 - 2001年5月 有限責任監査法人トーマツ 東京大学経済学部
4 阿部紘武 2001年6月 - 2007年5月 有限責任監査法人トーマツ 中央大学商学部卒
5 佐藤良二 2007年6月 - 2010年11月 有限責任監査法人トーマツ 慶應義塾大学経済学部卒
6 天野太道 2010年11月 - 2015年7月 有限責任監査法人トーマツ 早稲田大学商学部
7 小川陽一郎 2015年8月 - 2018年6月 有限責任監査法人トーマツ 慶應義塾大学商学部卒
8 永田高士[5] 2018年6月 - 2022年5月 有限責任監査法人トーマツ 慶應義塾大学商学部卒
9 木村研一 2022年6月 - 有限責任監査法人トーマツ 立教大学経済学部

その他

  • 2021年2月3日、デロイトの中国法人の社員が「道徳的に超えてはならない一線」を越えた不正行為、手抜き監査が横行しているとする内部告発を行った。複数の中国企業が名指しされており、監査の信頼性が揺らぐこととなった[6]

脚注

出典

  1. O’Dwyer, Michael; Foley, Stephen (2022年9月8日). “Deloitte revenues hit record on back of tech consulting boom”. The Financial Times Ltd.. https://www.ft.com/content/71d455df-09a6-4cd0-b190-fbe22271a072 2022年9月21日閲覧。
  2. Global Revenue Announcement”. Deloitte (2022年9月8日). 2022年10月26日閲覧。
  3. 『会社四季報 業界地図 2016』。東洋経済新報社、2016年版、150頁
  4. Best Places to Launch a Career 2009
  5. https://www2.deloitte.com/jp/ja/profiles/audit/takashinagata.html
  6. デロイト中国「手抜き監査横行」の仰天実態現地社員の55頁に及ぶ内部告発がネットで拡散”. 東洋経済オンライン (2021年2月23日). 2021年2月22日閲覧。

関連項目

外部リンク

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