ケーブルプラス電話

ケーブルプラス電話(ケーブルプラスでんわ)は、ケーブルテレビ網とKDDICDNを使用する、VoIP技術を用いた0AB~J番号IP電話プライマリ電話POTS)である。IP電話の品質クラス分類では「固定電話並みのクラスAの通話品質を安定して確保[1]」されており、回線の帯域保証を満たされているケーブルテレビ事業者のみが提供している。

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ケーブルプラスに含まれるサービスで、auおうち電話のひとつ。

歴史

1997年(平成9年)からタイタス・コミュニケーションズ(被合併企業)や浦和・与野などで実用化試験(モニター)サービスを、1999年(平成11年)頃より段階的にサービスが開始され、2005年(平成17年)10月にサービスを開始[2]。同時期に大半の地域会社で実施された、J:COM回線交換方式のJ:COM Phoneは、2009年1月に原則新規販売を停止し、2017年8月にサービスが停止した[3]

2019年(令和元年)6月10日にJ:COM PHONEプラスとの合計契約世帯数が600万を突破した[4]

メリット

  • 110番119番などへの緊急通報用電話番号に対応。
  • 現在使用している固定電話番号を、そのままケーブルプラス電話で利用可能(番号ポータビリティ)。
  • 電話機を交換する必要がない(ISDN専用電話機、電話機能付インターフォンなど一部を除く)。
  • 基本料金は月1,463円であり、NTT固定回線よりも基本料金が安い。
  • 通話料が安い[5]
  • 電話番号の新規取得しての利用、新規に電話をひくことも可能。
  • 電話料金の請求を、ケーブルテレビ利用料金に含めることができ、毎月の支払いが簡便になる。
  • PHSからの発呼にかかるアクセスチャージが加算されない。
  • プライマリ電話のため、パソコンやインターネット回線の必要がない。
  • auケータイと連動する割引やサービスがある。

デメリット

  • 電話機の直近にEMTAを配置する必要がある
  • 家庭向けサービスのため、代表組みなどの規模の大きい法人向けサービスがない。タウンページへの掲載は可能[6]
  • 050 IP電話番号、NTT東日本及びNTT西日本発信以外(KDDIのメタルプラス電話を除く)の電話番号などは、番号ポータビリティできない。また住所を移動した場合、郵政省令第24号によって定められた同一の市区町村内であっても、利用できない。
  • 停電時には一切の利用が出来ない(EMTA(電話機能付きケーブルモデム)もしくはHGW(ホームゲートウェイ)に通電しないと利用できない)。
  • 回線故障時の対応について、NTT東日本NTT西日本と同程度のサービスを受けられない可能性がある。回線構成が異なるため、災害時などの稼働率もNTTグループのそれとは異なる。

以上の現象は、NTT提供のひかり電話などでも同様の事象が確認されており、サービス加入時には上記問題点が発生し得ることを認識する必要がある。

サービス提供局

ジュピターテレコム(J:COMグループ)

  • J:COMグループ各局では「J:COM PHONE プラス」の名称で提供されているが、実態は「ケーブルプラス電話」そのものである(そのため、「J:COM PHONE プラス」は「ケーブルプラス電話」と同一の障害が発生する)。

旧ジャパンケーブルネット(JCNグループ)各局

旧JCN各局はJCNがJ:COMに吸収された後も4月1日現在は「ケーブルプラス電話」のままである。

コミュニティネットワークセンター(CNCiグループ)

北海道・東北

関東

信越

北陸

東海

近畿

中国・四国

九州・沖縄

脚注

関連項目

外部リンク

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