PLUM法

2011年3月11日に三陸沖で発生した、M9.0の東北地方太平洋沖地震では、東北地方と関東地方を中心に、広範囲で激しい揺れを観測し、各地で甚大な被害が生じた。しかし、本震発生時に気象庁が発表した緊急地震速報では、震源から遠く離れた関東地方に関しては、場所によっては震度6前後の揺れとなったにもかかわらず、気象庁による緊急地震速報の対象地域とはなっていなかった[3]。このため、従来の手法では、こうした巨大地震の強い揺れを精度良く予測することが出来ないという問題点が露呈した[4]。このため、緊急地震速報の予想精度を上げることが必要となり、PLUM法の開発が進められ、2018年から運用が開始された。

PLUM法は、震源や規模の推定はせずに、地震計によって観測された揺れの強さから、震度を直接予想する。この手法は、「予想地点の付近の地震計で強い揺れが観測されたら、その予想地点でも同じように強く揺れる」という考えに従っており、予想してから実際に揺れるまでの時間的な猶予は短いが、東北地方太平洋沖地震のように、広大な震源域を持つ超巨大地震であっても、震度を精度良く予想することが可能である[1]。このPLUM法による技術的改善を説明すると、以下のようになる[5]。

PLUM法導入以降、気象庁の緊急地震速報では、従来の手法とPLUM法の両手法での予想震度を比較（両手法をハイブリッド）して、どちらか大きい方の予想を基に発表する。この手法を「ハイブリッド法」と呼ぶ。これらの2手法を組み合わせて発表される緊急地震速報は、大手携帯電話会社を経由して携帯電話宛の緊急速報メール/エリアメールに配信される[1]。この手法は2018年3月22日から運用されている。

その後、2018年9月6日に発生した北海道胆振東部地震でPLUM法による警報・更新の警報が発表された[7][8][9]。また2021年2月13日に発生した福島県沖の地震では首都圏・東北・北陸にもPLUM法による更新の警報が発表された[10][11][12]。2022年3月16日23時36分頃に発生した福島県沖の地震では、23時34分頃に発生した前震が収まらないうちに発生したため、当初からPLUM法による警報が発表され、揺れの拡がりと共に随時東北・関東・新潟県に更新の警報が発表された[13]。なお、2023年5月5日21時58分頃に発生した能登半島沖の地震では従来方式と、直前に小さな地震を検知したことからPLUM法による二つの警報が発表された[14][15]。

• PLUM法について - 気象庁