BWR運転訓練センター

日本の原子力発電草創期であった1968年半ば、当時問題とされたのは深刻な技術者の不足である。この頃になると東京電力、関西電力が商業原子力発電所の建設に着手していたものの、九電力全体の火力発電技術者は約1万名に対して、原子力技術者は約200名、その大半が先述の2社の社員であった。一方、50万kW級の原子炉1機の運転に最低100名の技術者を要すると見積もられていたので、（地方の）電力会社の中には早期着工に諦めムードを感じている事業者もあった[11]。このため、当初は電力事業者の自主性に任せていた通産省も1968年夏には翌69年度より養成のバックアップを行う方針に転換することを決め、既に日本原子力発電が東海発電所に併設していた東海研修所と二本立てで新たに共同出資により運転員の養成機関を設けたいという意向が各社で強まった。この当時は候補地として東京、大阪が挙げられている[12]。

1969年2月には電気事業連合会原子力開発対策会議にて本件の検討を開始し、電力会社の中では比較的進展している東京電力、関西電力の技術者を中核に技術者交流を実施する案などが出された[13]。

この間、東海研修所は電力各社にとって国内で限られた研修施設であったので、応募状況は盛況だったが、枠に限りがあるため各社の運転員養成のテンポへの不安材料は解消しなかった。『日刊工業新聞』（1969年6月20日）では、上記を纏め上げ、東京電力、関西電力が核となって東西に1ヶ所ずつ研修施設を設ける構想が報じられた。一方、ネックとなっていたのはシミュレータ設備一式の導入に約20億円の金額が必要となるため、どのようにして負担するかであった[14]。

大石博によれば従来、火力発電所の時代には、運転員の養成は実務訓練によっていたが、原子力発電を開発するに当たり、高度な技術システムであり、高度な工学知識の他運転技術への熟達を進めておくことにより異常事態への対処能力を涵養する必要性が認められ、シミュレータが使用されるようになり、後には火力発電においてもシミュレータが使われるようになったという[15][16]。

日本の原子力発電草創期に運転員を養成する際問題となったのは、本格的な設備を備えた訓練センターが商業炉を輸入したアメリカのGE、WHといったメーカーにしかないことだった。このため、各電力会社は運転員をアメリカに長期間派遣したが、商業炉が続々建設され運転要員の需要が増大するにつれ、下記のような問題点を生じた[17]。

• 海外派遣に伴う訓練費用が嵩む[17]
• 外国メーカーへの訓練依存の問題[17]
• テキスト、講義が英語のため、言語ギャップが訓練生に負担となる[18]

また、日本国内の日本原子力研究所、日本原子力発電東海研修所の場合、教育内容が理論寄りに偏重し運転実務の訓練は不十分と評されていた[13]。

このため、アメリカと同レベルのシミュレータを整備することによって訓練効果を上昇させ、経費の節減を図ることとなり、1970年、電気事業連合会にて国内での養成機関設立を具体化することが決定された。その結果、PWRは三菱重工が主体に福井県敦賀に原子力発電訓練センターを設立し、BWRはBWR運転訓練センターの設立となったのである[17]。設置する機器は当初一部輸入品を使用することも検討されたが、1971年2月、東芝がGEとシミュレータに関して2年間の技術導入契約[19]を結び、完全国産化の方針に決定した[20]。

1970年代当時、シミュレータは航空機用のものが知られていた程度であったが、当時BWR運転訓練センターの塩官廣海はシミュレータ導入のメリットを次のように指摘している[21]。

1. 技術習得に要する時間を短縮
2. 実物での訓練が危険、あるいは不可能でも訓練が可能
3. 実物での訓練より経済的

『電気新聞』によれば、訓練体系のベースは1970年代前半まで続けられたアメリカでの訓練をベースとして、後に徐々に改良されていった[6]。

この訓練施設には本物の発電所と同様の中央制御盤が設置され、過酷事故を模擬したシミュレータが設置されているほか、BWR運転操作のための講義なども実施される。目的に応じて訓練コースは幾つか準備されている。1981年当時の事例によれば次のようになる。

なお特記の無い限り、当時の訓練時間は『経営コンサルタント』1981年4月号による。

標準訓練コース

受講資格は日本原子力発電の基礎研修Aコースの修了と同等以上知識および発電所における現場経験が必要。1組の訓練人員8名。目的は運転員としての基本習得にある。シミュレータ訓練では8名は4名2チームに分けられ、1チームが訓練を行っている間、残りの1チームは発電設備の見学や補習に従事する。中央制御室はプラント2機に1室設備されることが多いが、4人はプラント1機分の人員配置とほぼ等しく、1名が運転責任者役を務め、残り3名はそれぞれ原子炉、タービン発電機、原子炉補機の運転担当役となる。4名は順番に役目を交替し、同一場面の訓練を4つの異なる立場から経験することになる。128時間の内前半は通常の起動、停止操作訓練に使い、後半は事故時の操作訓練に充てる[22]。

• シミュレータ：128時間
• 講義：188時間
• 見学：48時間
• 演習その他：74時間
• 試験：42時間

短期基本コース

標準訓練コースを短縮し、シミュレータ中心に構成、短期間で運転員の養成を実施する。1組の訓練人員は4名。

• シミュレータ：80時間
• 講義：30時間
• その他：2時間
• 試験：8時間

再訓練コース

運転操作技術の維持・向上を目的とする。1組の訓練人員は4名。

• シミュレータ：40時間
• 講義：16時間
• 試験：8時間

ファミリー研修コース

当直長以下パトロール要員まで含めたファミリー（発電直）チームワークの向上を目的とし、直（一般社会で言う当直）人員揃って参加する。したがって当直長から補機操作員まで1班が揃って参加する。勤務の余暇を利用しているため、訓練単位は1日である[22]。

特別訓練コース

上記の他特定の目的のためにのみ設けられる。訓練内容は事前に打ち合わせを実施する場合もある。一例として運転当直責任者を対象とした事故訓練などがある。

1986年の『電気新聞』の取材記事によると、1969年にGEに派遣された運転員17名のキャップを務めた吉岡三哉（取材時東電工業福島第二原子力事業所長）は「約6ヶ月間、マンツーマンで原子力発電の運転に関し、ピンからキリまでこと細かく頭に叩き込まれた。それも全部英語で。」と回顧している。これに対して、1986年のBWR運転訓練センターでは訓練生4名に教官2名で指導する体制（なおNTCでは訓練生3名に教官1名）であった[6]。なおインストラクターは1986年当時25名、センター生え抜きのプロパーと電力会社、メーカーからの出向社員にて構成される[6]。

ファミリー、特別訓練コース以外のコースでは修了時に筆記、口頭、運転操作の各試験を課し、試験結果は各派遣元に送られ、派遣元での教育指導に役立てられるように配慮している[5]。なお、『原子力の周辺』ではメーカーでシステム設計を担当している者が「実際に運用する人たちの立場で設計の仕事をすすめ」るために派遣されてきている事例も紹介されている[23]。

『電気学会誌』によると、新潟訓練センタを利用する柏崎刈羽原子力発電所の発電直の場合、操作員は当直長をチーフに当直副長1名（当直長を補佐し、当直長が外部連絡などに対応している状況によっては運転指揮も行う）、各号機の担当主任が1名ずつ、各号機の主機操作員が1名ずつ、副主任1名、補機操作員3名の計10名で1つの班を構成している。各班は8日間のサイクルを3～4回実施後、日勤1週間、訓練1週間のサイクルでローテーションしている[24][25]。

1990年代後半には訓練コースも名称が変化しており、実務経験に応じて、養成訓練コース、技能維持向上のための訓練コース（再訓練コースのこと。主任、副主任、オペレータが対象）、監督者のための訓練コースに分かれていた。この内、監督者のための訓練コースは上級者コースとも呼ばれ、当直長、当直副長を対象とし、監督者として必要な状況判断力、指揮能力の養成を目的とし、期間は6日間である[26]。

2002年には原子力発電所運転員の教育・訓練指針（JEAG 4802）が改訂され、下記の点が明記されたという[27]。

1. SAT（Systematic Approach to Training）プロセスに基づき訓練プログラムを策定
2. 運転員が具備すべき技術レベルや教育訓練内容を具体的に例示
3. 運転責任者に係わる基準に適合する者を選別するための判定方法、シミュレータの仕様を文章化

2011年時点でも訓練カリキュラムは「原子力発電所運転員の教育、訓練指針「JEAG（日本電気協会指針）4802」に基づき組み上げられ、訓練受講者のキャリアに応じて体系化されている[28]。