電波型式の表記法

電波型式の表記法（でんぱかたしきのひょうきほう）とは、総務省令電波法施行規則（以下、「施行規則」と略す。）第4条の2に規定する、電波の変調方式（ラジオ放送で言えば振幅変調（AM）、周波数変調（FM）等の違い）や占有帯域幅を表す表記法である。電波法令およびこれに基づく行為にはこの規定により表記される。

表記法

1979年（昭和54年）の世界無線通信主管庁会議（WARC79）で採択されたもので、日本では1983年（昭和58年）7月1日に施行された[1]。但し、アマチュア局については、2004年（平成16年）1月13日に施行された[2]。なお、無線局免許状の表記については、同規則附則にある経過措置により[3][4]、免許の有効期限内は書換えを必要としなかった。

**電波型式の表記法**
主搬送波の変調形式			記号	主搬送波を変調する信号の性質	記号	伝送情報	記号
一字目				二字目		三字目
無変調			N	変調信号なし	0	無情報	N
振幅変調	両側波帯		A	副搬送波を使用しないデジタル信号の単一チャンネル	1	電信（聴覚受信）	A
	単側波帯	全搬送波	H
		低減搬送波	R
		抑圧搬送波	J			電信（自動受信）・印刷電信（RTTY）	B
	独立側波帯		B	副搬送波を使用するデジタル信号の単一チャンネル	2
	残留側波帯		C
角度変調	周波数変調		F			ファクシミリ	C
角度変調	位相変調		G			データ伝送、遠隔測定、遠隔指令	D
振幅変調および角度変調であって、同時に、または一定の順序で変調するもの			D	アナログ信号の単一チャンネル	3	データ伝送、遠隔測定、遠隔指令	D
パルス変調	無変調		P	デジタル信号の二以上のチャンネル	7	電話（音響の放送を含む）	E
	振幅変調		K
	幅変調または時間変調		L
	位置変調または位相変調		M	アナログ信号の二以上のチャンネル	8	テレビジョン（映像）	F
	パルス期間中に角度変調		Q
	上記の組合せ、または他の方法		V
上記に該当しないもので、振幅、角度またはパルスのうち二以上を組み合わせて、同時に、または一定の順序で変調するもの			W	1以上のアナログ信号チャンネルと、一以上のデジタル信号チャンネルの複合方式	9	上記の組合せ	W
その他			X	その他	X	その他	X

表記例

ラジオ放送
- 中波放送（AM放送、モノラル）、短波放送 →A3E
- 中波放送（AM放送、ステレオ）→D8E （AMステレオ放送）
- 超短波放送（FM放送、モノラル）→F3E （NHK第1,第2の補完放送[5]及び補完放送制度前の混信対策放送[6]等）
- 超短波放送（FM放送、ステレオ）→F8E
アナログテレビジョン放送
- 映像部分→C3F
- 音声部分（モノラル）→F3E
- 音声部分（ステレオ・音声多重放送）→F8E
デジタルテレビジョン放送 →X7W
FAX→J3C,F3C
標準電波（電波時計）→A1B
オービス（速度違反取締機）→N0N
RTTY（ラジオテレタイプ）→F1B
モールス通信→A1A,A2A,F2A

占有帯域幅の表記

無線局の免許申請にあたり、無線設備規則（以下、「設備規則」と略す。）別表第2号の各号が適用され、占有帯域幅の表記を要する場合は、無線局免許手続規則別表第2号「無線局事項書の様式」各号の注[7]による。

占有周波数帯幅の範囲	記載方法
0.001Hz〜999Hz	H001〜999H
1.00kHz〜999kHz	1K00〜999K
1.00MHz〜999MHz	1M00〜999M
1.00GHz〜999GHz	1G00〜999G
注1　電波の型式に冠して記載する。注2　3数字と1文字で表す。注3　最初の記号に0、K、M、Gを用いない。

無線局免許状の電波の型式にも記載される。

旧表記

1950年（昭和25年）6月30日　設備規則制定の際に定められる[8]。
1961年（昭和36年）6月1日　設備規則から施行規則へ移行した[9][10]。

**電波型式の表記法（旧表記）**
主搬送波の変調	記号	伝送の型式	記号	補足的特性		記号
一字目		二字目		三字目
振幅変調	A	情報を送るための変調の無いもの	0	両側波帯		無
		変調用可聴周波数を使用しない電信	1	単側波帯	低減搬送波	A
		一もしくは二以上の変調用可聴周波数の電鍵開閉操作、または変調波の電鍵開閉操作（特別の場合には、電鍵を操作しない変調波）による電信	2		全搬送波	H
周波数（位相）変調	F		2		抑圧搬送波	J
		電話（音響の放送を含む）	3	二独立側波帯		B
		ファクシミリ（主搬送波を直接に、または周波数変調した副搬送波で変調したもの）	4	残留側波帯		C
		テレビジョン（映像のみ）	5	パルス	振幅変調	D
パルス変調	P	四周波ダイプレックス	6		幅、時間変調	E
		音声周波多重通信	7		位相、位置変調	F
		上記に該当しない伝送、または複合した伝送	9		符号変調	G

アマチュア無線に関して

一括記載コード

アマチュア局に対してのみ、複数の電波型式を一括して表示する一括記載コードが適用される。無線局免許状や無線局事項書（工事設計書を除く。）には指定周波数毎にコードに含まれる電波型式について一括して表記される。

無線業務日誌、交信証の表記

無線業務日誌（交信ログ）や交信証明書（QSLカード）は、私文書でありこの表記法によることを必要としない。一般的にAM、FM、SSB、CWなどの英字表記[11][12][13]を用いる。

脚注

注釈

出典

昭和58年郵政省令第9号による施行規則改正
平成15年総務省令第107号による施行規則改正
昭和58年郵政省令第9号附則第2項
平成15年総務省令第107号附則第2項
放送法15条の"あまねく"（均一な放送）がある為、中波放送と同じモノラルを選択したと思われる。（らじる★らじる（R1（第1）とR2（第2））においてもモノラルを選択したのも同様と思われる。）
ラジオ沖縄、琉球放送及び北日本放送
昭和58年郵政省令第8号による無線局免許手続規則改正
昭和25年電波監理委員会規則第5号制定時の第10条
昭和36年郵政省令第12号による施行規則第4条の4追加
昭和36年郵政省令第16号による設備規則第10条削除
ログブック記入例交信方法（7L4CWl）
アマチュア無線局業務日誌書き方（見本） (PDF) 業務日誌（JP1JWF）
QSLカードの書き方楽しもうアマチュア無線（日本アマチュア無線連盟）

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[1] 昭和58年郵政省令第9号による施行規則改正

[2] 平成15年総務省令第107号による施行規則改正

[3] 昭和58年郵政省令第9号附則第2項

[4] 平成15年総務省令第107号附則第2項

[5] 放送法15条の"あまねく"（均一な放送）がある為、中波放送と同じモノラルを選択したと思われる。（らじる★らじる（R1（第1）とR2（第2））においてもモノラルを選択したのも同様と思われる。）

[6] ラジオ沖縄、琉球放送及び北日本放送

[7] 昭和58年郵政省令第8号による無線局免許手続規則改正

[8] 昭和25年電波監理委員会規則第5号制定時の第10条

[9] 昭和36年郵政省令第12号による施行規則第4条の4追加

[10] 昭和36年郵政省令第16号による設備規則第10条削除

[11] ログブック記入例交信方法（7L4CWl）

[12] アマチュア無線局業務日誌書き方（見本） (PDF) 業務日誌（JP1JWF）

[13] QSLカードの書き方楽しもうアマチュア無線（日本アマチュア無線連盟）