電力

たとえば蓄電池を使った電力の貯蔵も小規模から大規模なものまで実用化されている。リチウムイオン二次電池を利用した家庭用や電気自動車用の小規模蓄電から、大規模なものは送配電会社の変電所、太陽光発電所や風力発電所に併設されている、チタン酸リチウム二次電池[7]やナトリウム・硫黄電池（NAS電池）またはリチウムイオン二次電池による蓄電設備に至るまで、数々のものが実用に供されている。なお日本においてはリチウムイオン蓄電池設備は消防法上の蓄電池設備の規制のほか、可燃性の電解液が法に基づく危険物（第四類 第二石油類）とされるため危険物施設としての制限を受けることがネックとなっており[8]、内閣府としても規制緩和を求めている[9]。

定置型蓄電装置には電気自動車ほどの急速充放電特性は求められないため、役目を終えた電気自動車の廃棄バッテリーによる蓄電設備が普及しつつある[10]。また次世代電池として注目されている全固体電池による蓄電も検討されている。ただ送電網向けのリチウムイオン蓄電池ともなると未だに高コストであり、MITテクノロジーレビューによれば、アメリカ合衆国エネルギー省 エネルギー情報局の報告として2018年現在、資本コストは 1 kWhあたり625米ドルの数値を挙げ、2015年に比べてコストは3分の1以下となったものの、まだまだ高価である[11]としている。

たとえば日本では古くから、水の位置エネルギーとして電力を保存する方法が活用されている。（このシステムは本当は蓄電システムなのだが、なぜか発電のほうに焦点を当てた名称「揚水発電」と呼ばれている。） 昼間の需要時には起動に数分間[注 2]あれば良いため、発電（蓄電）効率は 70 % 程度に留まるとは言え[12]、急激な需要増加に対応可能な、実用的な大規模蓄電装置である。なお日本の揚水発電は約40箇所あり、その設備容量はおよそ26 GW （2,600万キロワット）に達する[12]。1回あたり5時間発電するとして、発電量は 1回あたり130 GWh （13,0000万キロワット時）の充放電容量を持つ計算である[12]。設備利用率を17 %と仮定すると、日本全体で年間 40TWh もの蓄電量を持つことになる[12]。ただ揚水発電は発電コストが他の発電方式より高価であるため、実際の設備利用率は 3 %と低い[12]。またもう日本には揚水発電に適した地点は、もうほとんど無く、機動的に揚水発電を蓄電手段として使用するには中小規模の揚水発電所を数多く建設する必要がある[12]。

科学技術振興機構が2019年に出した炭素社会実現に向けた政策立案のための提案書[12]の試算によれば、揚水発電の設備コストは48,200円/kWh（耐用40年）、発電コストは22.6円/kWh、一方で蓄電池は設備コストは11,000円/kWh（耐用10年）、発電コストは16.5円/kWhとなり[12]、設備の寿命を考え、かつ土木工事のコストダウンを図れば蓄電池と同等のコストで実現できるとしている[12]。

トヨタ自動車が、様々な企業と連携して他の多くの企業と手を携え、推進しているプロジェクトである。大規模な水素システムは、『水素』という物質の形で行う電力の蓄電手法である[13][14]。水は、電気分解すると水素と酸素とに分解できる。逆に、「水素」という物質の形でそれをタンクなどに貯えておけば、安定したエネルギーの保存ができ、電力を必要とするときは「燃料電池」と呼ばれる、水素と酸素の反応装置を使い、貯えておいた水素と、我々の周囲にある空気中の酸素とを反応させて電力を得られる（2H₂ + O₂ → 2H₂O + 電気エネルギー）。また水素は内燃機関などで単純に燃やしても水が生じるだけであり、水素システムはとてもクリーンだという優れた性質がある。ただ水素の難点として軽く密度が低いこと、空気と混合したときの爆発範囲が 4 - 75 % と幅広く極めて爆発しやすい（燃速も速い）問題があり[15]、このことと金属の水素脆化の問題から水素配管には他のガス配管以上に設計・施工・維持管理に係る安全性確保が必要である。さらに他の気体よりも高圧にして運搬しないとコスト的に引き合わないこと、液化水素の取り扱いが難しいことから、水素単体のまま運搬せず、アンモニアやメタンなど水素を含む化合物に変換して運搬・利用する動きもある[16]。

電力の用途は、その約3分の1が冷暖房の熱源である。したがって電力をその用途である熱エネルギーにあらかじめ変換した状態で蓄えてもよい。

フィンランドの電力会社バタヤンコスキは、ポーラー・ナイト・エナジー社の特許技術に基づく大量の砂に熱を蓄える蓄熱システムの運用を2022年に開始した。再生可能エネルギーで発電した電力を、地域暖房ネットワークで使用する『熱』に変換して、砂に蓄える世界初の商用ソリューションである[17]。「砂電池」と呼ばれる蓄熱槽は、幅4メートル、高さ7メートルの大きさの断熱された鋼タンクの中に100トンの砂が入れてあり、その中央に熱交換器が埋め込まれているシンプルな構造である。タンク中央に埋め込まれた熱交換器を電力で加熱し、蓄熱槽の砂を500〜600 ℃程度の高温まで加熱することで、8 MWh（公称出力100 kW）という大量の電力に相当する熱エネルギーを蓄えることを可能にした。蓄熱媒体に砂を使う理由は、砂は素材として丈夫であり、おまけに極めて安価、さらに高熱に耐えられるためである。高温で蓄熱することで、より小さな体積で多くの熱エネルギーを蓄えることを可能にした。設置費用は1 kWhあたりわずか10ユーロ（1300円）と安価である[18]。 なお日本においては、一番求められる熱源が夏場の冷熱であることから、深夜電力でヒートポンプを動かして蓄熱槽に氷を貯める氷蓄熱空調装置[注 3]の設置が盛んである。このシステムは「エコアイス」の商品名で知られ、東京スカイツリー[19]や、赤坂・六本木アークヒルズ[20]など、地域冷暖房にまで蓄熱冷暖房を行う例もある。ごく小さな例では自動販売機の商品を蓄熱槽代わりに使うピークシフト自販機だけでなく、自販機自体に蓄熱槽を設け、冷暖適温の商品をより低電力で提供できるようにしたものもある[21][22]。

日本の中小企業の、大半が契約する電力料金体系は「年間最大電力」の大きさを基準にして電力基本料金が決まる仕組み（デマンド料金制）である。このため、電力単価も電力使用量も大きな夏場・冬場のピーク需要を抑えることが、年間を通しての電力料金節減の鍵となる。このことを利用して最大電力を常時監視し、設定した契約最大電力に近づいたらアラームを鳴らし、人の手で消費電力を節減する簡易なサービス[23]から、ビルまるごと人の流れ等を監視し冷暖房を必要なところに絞ったり、ピーク時間を避けて冷暖房の電源を入れ、ピーク時は冷暖房を止めることで最大電力を抑えるビル管理システム[25]のようなエネルギー管理システムもある[注 4]。このようにして『節電』された電力はネガワットと呼ばれ、実質的に蓄電や発電をしたとみなせる。また時々刻々のネガワットを取引する市場での売買対象になる[26]。

全世界の電力消費量は、2000年時点では13兆2380億 kW·hであったが、2010年時点では18兆704億 kW·hとなり、2015年は21兆279億 kW·h、2018年は23兆398億 kW·hであった[27]（つまり右肩上がりに増加している）。

電力の消費量が多い順に国を挙げると次のようになる。

2015年時点の資料では、中国、アメリカ合衆国、日本、ロシア、インドの順であった[28]。 それが2021年では、中国、アメリカ合衆国、インド、日本、ロシアの順となっている[29]

一方、国民一人当たりの電力消費量の多い順に挙げると、2021年でアイスランド、ノルウェー、バーレーン、クウェート、カナダの順になり、日本は19番目となる[29]。アイスランドの一人当たりの消費電力は1位であるが、地熱発電が20 %、他が水力発電と、ほぼ100 %が自然エネルギーで賄われている[30]。カナダは、湖や河川など豊富な水資源に恵まれていて電気料金が安いので一人あたりの消費量が特に多いのである[28]。一方、中国は一人当たりの電力消費量は世界平均ほどだが、国民の人数が大きいので国全体の電力消費量が大きくなっている（なお中国は急速に経済成長しているので電力不足が深刻化している）[28]。

なお、消費電力量順の国の一覧は電力消費順の国のリストとして、独立記事が立てられている（国旗と数字で読みとれるので英語が理解できない人でも内容は分かる記事となっている）。

家庭での電力の消費の量やその内訳というのは、国、地域、季節、日々の気温ごとにかなり異なっている。

参考までに、日本の家庭の一世帯あたりの電気消費量は、平成21年度（2009年4月〜2010年3月、冷夏・暖冬であった期間）の通年では4618 kW·h/世帯であった。内訳としては、大きいものから電気冷蔵庫14.2 %、照明器具13.4 %、テレビ8.9 %、エアコン7.4 %と試算された[注 5][31]。 なお、同じ日本の家庭の消費電力の内訳でも、夏で最大需要が発生する日の日中（14時ころ）の消費電力の内訳は、資源エネルギー庁推計によると、エアコン53 %、冷蔵庫23 %、テレビ5 %、照明5 %だとのことである[32]。

国ごとの大まかな統計資料は「消費電力」の記事に掲載している。

電力を節約すること、電力消費量を減らすことを節電という。

全エネルギー供給に占める電気エネルギーの割合を電力化率という[33]。

直流回路の中でも特に電圧や電流が時間的に変化しない定常電流の回路[注 6]においては、電力は時間にかかわらず

${\displaystyle P=VI=I^{2}R={\frac {V^{2}}{R}}}$

ただし、P : 電力[W]、V : 電圧[V]、I : 電流[A]、R : 抵抗[Ω]

となる。

交流とは、時間ともに大きさと向きが周期的に変化する電圧または電流を言う[40]。そのため、三角波やのこぎり波も交流となるが、大きさが時間と共に正弦波 (sine wave)状に変化する交流を特に正弦波交流と呼ぶ[注 7]。交流回路に代表される電圧や電流が時間的に変化する回路においては、電力も時間に依存して変動をすることから[注 8]、定常な場合と違って様々な量が定義される。

ここで、電圧の波高値 (peak value)を V_m、電流の波高値を I_m そして周期 (period)を Tとする。さらに、瞬時電力 (instantaneous electric power)を p(t) で表す。なお、瞬時電流 (instantaneous current)を i(t)、瞬時電圧 (instantaneous voltage) を v(t) とすれば、

${\displaystyle p(t)=v(t)\cdot i(t)}$

が成り立つ。

瞬時電力を1周期 T に渡って平均した値を有効電力 (effective power) と呼ぶ[41]。電力料金請求の対象となるのはこの有効電力である。

有効電力 P は、

${\displaystyle P={\frac {1}{T}}\int _{0}^{T}p(t)\mathrm {d} t}$

で定義される。

ここで、電力回路に代表される正弦波交流回路に限った上で、具体的に有効電力を算出することとする。

正弦波交流であることから、瞬時電流 i(t) と瞬時電圧 v(t) を

${\displaystyle v(t)=V_{m}\sin(\omega t)}$ 、 ${\displaystyle i(t)=I_{m}\sin(\omega t-\phi )}$

と表すとする。ただし、角周波数 ω について ${\displaystyle \omega =2\pi /T}$ とする。ところで、瞬時電圧の実効値を V、瞬時電流の実効値を I とすれば、それぞれ ${\displaystyle V={\frac {V_{m}}{\sqrt {2}}}\;,\;I={\frac {I_{m}}{\sqrt {2}}}}$ が成り立つ。

このとき、有効電力 P は

${\displaystyle {\begin{aligned}P&={\frac {1}{T}}\int _{0}^{T}p(t)\mathrm {d} t={\frac {1}{T}}\int _{0}^{T}v(t)i(t)\mathrm {d} t\\&={\frac {\omega }{2\pi }}\int _{0}^{\frac {2\pi }{\omega }}V_{m}I_{m}\sin(\omega t)\sin(\omega t-\phi )\mathrm {d} t\\&=V_{m}I_{m}{\frac {\omega }{2\pi }}\int _{0}^{\frac {2\pi }{\omega }}{\frac {\cos(\phi )-\cos(2\omega t-\phi )}{2}}\mathrm {d} t\\&={\frac {V_{m}I_{m}}{2}}\cos(\phi ){\frac {\omega }{2\pi }}\int _{0}^{\frac {2\pi }{\omega }}\mathrm {d} t-{\frac {V_{m}I_{m}}{2}}{\frac {\omega }{2\pi }}\left[{\frac {1}{2\omega }}\sin(2\omega t-\phi )\right]_{0}^{\frac {2\pi }{\omega }}\\&={\frac {V_{m}}{\sqrt {2}}}{\frac {I_{m}}{\sqrt {2}}}\cos(\phi )-0=VI\cos(\phi )\end{aligned}}}$

となる。ここで位相差 ${\displaystyle \phi }$ の余弦 ${\displaystyle cos(\phi )}$ を力率、位相差 ${\displaystyle \phi }$ 自体を力率角と呼ぶ[注 9]。

電力回路において、有効電力は電力機器を動かすために必要であるが、電圧の調整に使われるものとして電圧と電流の実効値の積に力率角 ${\displaystyle \phi }$ の正弦 ${\displaystyle sin(\phi )}$ をかけたものを無効電力 (reactive power) と呼ぶ。なお、無効電力は、『電力』と銘打っているものの、負荷と電源とを往復するだけの、消費されないエネルギーである。無効電力の概念は難解であるが、「力率とは、有効電力と負荷（容量性・誘導性）に残留しソースに戻されるエネルギー、および非線形負荷によって生成される高調波を含む皮相電力の比と定義される」と説明されており[42]、瞬時の充放電[43]、高調波などが無効電力を構成していると捉えると理解しやすい。無効電力は接地された中性線を介してソース（大地）へ戻る[44]。

記号 Q で表され、単位はバール (記号: var)が用いられる。

${\displaystyle Q=VI\sin \phi }$

無効電力は、自己インダクタンスに由来する誘導負荷と、静電容量に由来する容量負荷から生じる。誘導負荷による無効電力を「遅れ無効電力」、容量負荷による無効電力を「進み無効電力」と呼ぶ。電力関係では電圧を基準として、電流が遅れている場合の無効電力を正とすることが多い。

誘導性負荷は遅れ無効電力を増やし、容量性負荷は進み無効電力を増やす。遅れ無効電力と進み無効電力は互いに打ち消しあう関係であり、これら両者の無効電力が互いに等しい状態（無効電力がゼロ）が、最も理想的な状態といえる。電力会社が力率100 %に対し、料金の割引制度を設けているのは、無効電力がゼロすなわち無効電力源が不要な状態であり電力会社にとって好ましい状態だからである。逆に誘導電動機を多用するなどして遅れ無効電力を電力会社から頂戴するような環境[注 10]だと（力率が低い）、電力会社は割増料金を取らざるを得なくなる。

インピーダンスを用いて無効電力を表すと、

${\displaystyle {\begin{aligned}Q&=ZI^{2}\sin \phi =XI^{2}\\&={\frac {XV^{2}}{Z^{2}}}={\frac {XV^{2}}{R^{2}+X^{2}}}\\\end{aligned}}}$

となる。X > 0 であれば Q > 0 であり、これは誘導性負荷で電圧に対して電流が遅れる。 同じくアドミタンスを用いれば

${\displaystyle {\begin{aligned}Q&=YV^{2}\sin \phi =-BV^{2}\\&=-{\frac {BI^{2}}{Y^{2}}}=-{\frac {BI^{2}}{G^{2}+B^{2}}}\\\end{aligned}}}$

となる。B > 0 であれば Q < 0 であり、これは容量性負荷で電圧に対して電流が進む。

正弦波交流回路において、電圧の実効値 V と電流の実効値 I の積を皮相電力 (apparent power) と呼ぶ[注 11]。

${\displaystyle S=VI}$

単位はボルトアンペア（記号: VA）が用いられる。記号としては S で表されることが多い。

この皮相電力 S と有効電力 P、無効電力 Q そして力率 cos(φ) との間には以下の関係

${\displaystyle S^{2}=P^{2}+Q^{2}}$

${\displaystyle P=S\cos \phi ={\sqrt {S^{2}-Q^{2}}}}$ 、 ${\displaystyle Q=S\sin \phi ,~|Q|={\sqrt {S^{2}-P^{2}}}}$

が成り立つ。

なお、インピーダンスを用いれば

${\displaystyle {\begin{aligned}S&=ZI_{\text{e}}^{2}=I_{\text{e}}^{2}{\sqrt {R^{2}+X^{2}}}\\&={\frac {V_{\text{e}}^{2}}{Z}}={\frac {V_{\text{e}}^{2}}{\sqrt {R^{2}+X^{2}}}}\end{aligned}}}$

となり、アドミタンスを用いれば

${\displaystyle {\begin{aligned}S&=YV_{\text{e}}^{2}=V_{\text{e}}^{2}{\sqrt {G^{2}+B^{2}}}\\&={\frac {I_{\text{e}}^{2}}{Y}}={\frac {I_{\text{e}}^{2}}{\sqrt {G^{2}+B^{2}}}}\\\end{aligned}}}$

となる。

上記は電圧・電流ともに正弦波の場合であるが、ダイオードなどの非直線性素子が入った回路においては電流が正弦波とはならず、説明が複雑となる。基本は瞬時電圧と瞬時電流から瞬時電力を求め、それを平均することによりまず有効電力Pを求める。

また、電圧Vの実効値と電流Iの実効値の積から、皮相電力Sが求められる。

${\displaystyle S=|V||I|}$

さらに、皮相電力と有効電力、無効電力Qの関係式

${\displaystyle S={\sqrt {P^{2}+Q^{2}}}}$

を変形すると、皮相電力と有効電力から無効電力が求められる。

${\displaystyle Q={\sqrt {S^{2}-P^{2}}}}$

非直線性回路では、電圧が正弦波であっても電流に高調波成分を含むことになり、従来力率改善に用いられた同期調相機や電力用コンデンサでは十分な改善効果が得られないだけでなく、電力用コンデンサなどに障害を与える場合がある。特に、コンピュータなどに内蔵されるAC-DCコンバータや、省エネルギーのためのインバータ制御機器が問題になる[45]。このため、高調波成分を減少させ、力率を改善するための規制が行われることも多い。

起電力Eとその内部抵抗rと外部抵抗Rにおいての電源より供給できる最大電力。または消費電力が最大になるときの最大電力。

電気工学では最大電力供給条件という。分野によってはマッチングとも。記号はPまたはPmax、単位はワット (Watt; W)。

rは内部抵抗、Rは外部抵抗として説明する。

直流電力の公式

${\displaystyle P=VI=RI^{2}}$

これを1とする。

起電力

${\displaystyle E=rI+RI}$

ゆえに

${\displaystyle I={\frac {E}{r+R}}}$

となる。これを2とする。

1へ2を代入

${\displaystyle {\begin{alignedat}{2}P&=R\left({\frac {E}{r+R}}\right)^{2}\\&={\frac {E^{2}}{r}}{\cfrac {1}{{\cfrac {r}{R}}+{\cfrac {R}{r}}+2}}\\\end{alignedat}}}$

相加平均と相乗平均の関係を分母に用いると${\displaystyle P={\frac {E^{2}}{4r}}}$という公式が導き出される。

1. 『改定版 物理学事典』「電力」
2. 近角(2013) p.363 消費電力 (electricity consumption) とも呼ばれる。
3. 電気学会『電気磁気学 電気学会大学講座』
4. 経済産業省 資源エネルギー庁 新エネルギーシステム課 (2021年1月19日). “資料5 定置用蓄電システムの普及拡大に関する取組（PDF形式：6,010KB）”. 経済産業省 定置用蓄電システム普及拡大検討会. 2022年12月23日閲覧。
5. “【知っトク！送配電】同期電源の減少に起因する技術的課題”. 送配電網協議会. 2022年12月23日閲覧。 “ゴールデンウィークの昼間のように、需要が低く、再エネ出力が大きい時間帯には、発電電力（kW）に占める再エネの割合が増え、火力発電等の同期電源の運転台数が減少します。このような状態で、大規模な電源脱落が発生すると、周波数の低下により連鎖的に電源が脱落し、大規模な停電に至るリスクが高まります。”
6. “（資料）同期電源の減少に起因する技術的課題［4.3 MB］” (PDF). 送配電網協議会. 2022年12月23日閲覧。
7. “東芝社会インフラシステム社、東北電力株式会社向け系統用蓄電池システムの営業運転を開始”. インプレス (2016年2月26日). 2022年7月25日閲覧。
8. 総務省消防庁危険物保安室 (2011年12月). “リチウムイオン電池に係る危険物施設の安全対策のあり方に関する検討報告書【最終報告書】” (PDF). 総務省消防庁. pp. 10–13. 2022年12月23日閲覧。
9. “規制改革実施計画関連資料集” (PDF). 内閣府 規制改革推進室. pp. 8–9 (2022年6月). 2022年12月23日閲覧。 “内閣府の公表資料 より。”
10. “電気自動車の使用済み駆動バッテリーはどうなるの？【EVの疑問、解決します】”. 中古車なら【グーネット】 (2021年7月23日). 2022年7月10日閲覧。
11. 本橋恵一 (2022年6月15日). “送電網向け蓄電池は「需給ひっ迫」の危機を救えるか？”. MITテクノロジーレビュー. 2022年12月23日閲覧。(要購読契約)
12. “日本における蓄電池システムとしての揚水発電のポテンシャルとコスト” (PDF). 低炭素社会実現に向けた政策立案のための提案書. 科学技術振興機構 低炭素社会戦略センター. 2022年12月23日閲覧。
14. “トヨタ、「ポータブル水素カートリッジ」開発”. インプレス. 2022年12月23日閲覧。
15. 三宅 淳巳「水素の爆発と安全性」（PDF）『水素エネルギーシステム』第22巻第2号、1997年、9–17、2022年12月23日閲覧。
16. 資源エネルギー庁 燃料電池推進室 (2014年4月14日). “水素の製造、輸送・貯蔵について”. 2022年12月23日閲覧。
17. Polar Night Energy. “The First Commercial Sand-based Thermal Energy Storage in the World Is in Operation – BBC News Visited Polar Night Energy” (英語). 2022年12月23日閲覧。
18. “世界初の商用「砂電池」がフィンランドでエネルギー貯蔵を開始”. Gigazine (2022年7月8日). 2022年12月23日閲覧。「フィンランドで世界初の「砂電池」による熱エネルギー貯蔵が開始 – 蓄えたエネルギーで地域暖房が可能に」
19. “スカイツリーは地下もすごかった 工場のような熱供給システムを見てきた”. ITmedia. 2022年12月23日閲覧。
20. “熱供給事業の導入事例 - 赤坂・六本木アークヒルズ”. 日本熱供給事業組合. 2022年12月23日閲覧。
21. “熱の活用で電力使用量が半分以下に、「超省エネ自販機」を全国展開へ”. スマートジャパン. ITmedia (2013年3月18日). 2022年12月23日閲覧。
22. 秀俊, 藤井; 秀昭, 佐藤; 潤一郎, 粕谷; 梨奈, 小坂; 浩一, 中曽; 潤, 深井 (2018). “CO₂ ヒートポンプ飲料自動販売機における潜熱蓄熱槽の利用”. 日本冷凍空調学会論文集 35 (1): 35. doi:10.11322/tjsrae.17-56. https://www.jstage.jst.go.jp/article/tjsrae/35/1/35_17-56/_article/-char/ja/.
23. “デマンド料金制とは”. 関西電気保安協会. 2022年12月23日閲覧。 “電気料金抑制のためには、最大需要電力（デマンド値）を下げる工夫が必要となります。”
24. “[=ba_system 納入事例集 - 物件詳細： 本田技研工業株式会社 鈴鹿物流センター]”. パナソニック. 2022年12月23日閲覧。
25. 例としてパナソニックの本田技研工業株式会社 鈴鹿物流センターへの納入事例集を挙げる[24]。
26. “【2017年スタート！】ネガワット取引とは？取引の流れとメリット、注意点をご紹介します。”. エバーグリーン・リテイリング. 2022年12月23日閲覧。
27. STATISTA, Net consumption of electricity worldwide in select years from 1980 to 2018
28. http://www.yonden.co.jp/life/kids/museum/energy/world/005.html
29. “1 人あたりの電力消費量 別のランキング”. Google. 2021年6月5日閲覧。
30. “自然と調和するエネルギー利用：日本でも地熱の活用を”. 自然エネルギー財団. 2021年6月5日閲覧。
31. 資源エネルギー庁「省エネ 性能カタログ 2013年夏版」
32. 資源エネルギー庁作成の節電に関するパンフレット
33. 八坂保能編著『電気エネルギー工学 新装版 発電から送配電まで』森北出版、2017年、9頁。
34. 八坂保能編著『電気エネルギー工学 新装版 発電から送配電まで』森北出版、2017年、119頁。
35. 『電力自由化の経済学』はしがき
36. 『よくわかる最新スマートグリッドの基本と仕組み』6章-1 pp.134-135
37. 『図解入門ビジネス最新温暖化対策の基本と仕組みがよーくわかる本』p.78
38. 渡哲郎『戦前期のわが国電力独占体』
39. 吉松崇「電力会社が原発に固執するのは何故か」（『世界』岩波書店 第824号 2011年12月 292ページ）
40. 安岡(2012) p.23
41. 安岡(2012) p.28
42. https://www.infineon.com/dgdl/an-1173.pdf?fileId=5546d462533600a40153559ad4eb1143
43. https://industrial.panasonic.com/jp/ss/technical/b2
44. https://catalog.clubapc.jp/pdf/wp/SADE-5TNQZ5_R0_JA.pdf
45. “電気設備に高調波が及ぼす影響”. 一般財団法人省エネルギーセンター. 2009年12月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年10月21日閲覧。
46. “電気の安定供給のキーワード「電力需給バランス」とは？ゲームで体験してみよう”. 資源エネルギー庁 (2019年8月6日). 2022年7月7日閲覧。