日本ニュースネットワーク

日本テレビ（NTV）、読売テレビ（ytv）などを中心として1966年4月1日に結成。

NTVの初期のネット局である大阪テレビ放送（OTV、現在の朝日放送テレビ・ANN加盟）や中部日本放送（CBC、現在のCBCテレビ）、北海道放送（HBC）、ラジオ九州（RKB、現在のRKB毎日放送）などはラジオ東京（→東京放送、現在のTBSテレビ）の「東京テレニュース」をネット受けしていたため、西日本放送（RNC）の開局までNTVのニュースにネットワークニュースは無かった。ytvやテレビ西日本（TNC・現在はFNN加盟）等系列局が順次開局したことに伴い、NTVもこれまで自局向けに制作されていた『NTVニュース』をそのままネット局に流す事を改め、ネット局向けの全国ニュースを制作することとなり、『あさ7時のニュース』、『日本テレニュース』、『ニュースフラッシュ』、『きょうの出来事』がネットワークニュースとして制作された。これらの番組は原則としてNTVが制作に当たったが、各局は取材協力を行うなど現在のNNNに近い体制であった。しかしながら、スポンサーはNTVが付け（のち各社独自の販売に変わる）、制作費もNTVが丸抱えをするなどこれらはあくまでもNTVの番組であった。

NNN発足当初は、福岡県を含む九州全域に系列局が存在しなかった[注 2]（NNN発足時点は日本テレビが福岡に九州分室を設置して対応していた[2]）。また中京地区も長らくクロスネットが継続（名古屋テレビ→中京テレビ）したことなど[注 3]、JNNやFNNに比べ体制作りに時間を要した[注 4]。

1994年に鹿児島讀賣テレビが加盟し現体制が完成。フルネット局27局とクロスネット局3局（福井放送[注 5]、テレビ大分[注 6]、テレビ宮崎）の計30局で形成されていて、日本最大である。佐賀県[注 7]・沖縄県にはNNN（NNS）系列局が存在しない。また、ラテ兼営局は11局ある[注 8]。

基幹局は日本テレビ、札幌テレビ、ミヤギテレビ、中京テレビ、読売テレビ、広島テレビ、福岡放送の7局で構成されていて、全てテレビ単営局である[注 9]。

NNN（NNS）加盟局のうち、札幌テレビ、静岡第一テレビ、中京テレビ、読売テレビ、広島テレビ、福岡放送、長崎国際テレビ、くまもと県民テレビの8局は、日本テレビの放送持株会社「日本テレビホールディングス」の持分法適用関連会社（関連局）である[3]。

NNN系列のリモコンキーID地図

地上デジタル放送のリモコンキーIDは、日本テレビを始めとして「4」が多いが、青森放送（RAB）・北日本放送（KNB）・四国放送（JRT）・日本海テレビ（NKT）が「1」、STV・FBSが「5」、福井放送（FBC）が「7」、ytvが「10」である。リモコンキーIDに「4」を使用しない放送局の内、FBS（アナログ親局37ch）・FBC（アナログ親局11ch）以外は、アナログ親局の送信チャンネル番号を引き継いだ。

2012年10月より、日本テレビの資本がある神奈川県の県域ラジオ・アール・エフ・ラジオ日本の定時ニュースにおいて、従来の読売新聞グループ本社に加え、NNNが取材・編集協力を行っている。これに伴いラジオ日本の定時ニュースの題名も「読売新聞ニュース」から「ラジオ日本ニュース」に改題された。[注 10]この他にも福井放送などラテ兼営の加盟局でラジオの定時ニュースにおける全国ニュースのニュースソースにNNNを使用するところがある。

また、2012年10月1日には、日本テレビの持株会社移行(社名を日本テレビホールディングスに変更)に伴い、キー局がテレビ放送事業を旧社から承継する新法人の日本テレビ放送網に変更した。

「NNN」のロゴは日テレ本社の汐留（港区東新橋）移転に伴い、シンボル的に別バージョン（記事冒頭の画像参照）が報道局内など一部に掲示されているが、正式なロゴの変更は行われていない。一方で最近では番組タイトルロゴ上では正式ロゴはあまり使われずにそれぞれの番組ロゴのフォントに合わせられるのが主流で、2021年11月まで正式ロゴを唯一採用していた『NNNニュースサンデー』も、同年12月以降は使用しなくなったため、放送上正式ロゴが使われる機会は後述の取材局テロップや速報テロップなど一部に限られている[注 11]。また、2000年代頃からは『news every.』の様にタイトル自体にNNNを冠さない番組も放送される様になったほか、2021年からは『NNNストレイトニュース』のリニューアルを皮切りに、番組名の変更は無いものの、既存のNNNを冠する番組ロゴからNNNの表記が除かれている。

地方発のニュースの場合は毎回ニュースVTR終わり時、画面右上に日本地図[注 12]とともにNNNのロゴと配信元の放送局名が表記されている[注 13]。2局以上にまたがる場合は連名表記され、地震や大事件・事故発生の場合は近隣地域局と日本テレビも含むので「NNN 取材団」[注 14]と表記される。毎回表記されるのはNNNくらいである[注 15]。当初は単に「（系列局名）取材」と表記していた。なお、『news zero』は純粋なNNN枠でないためか表記されない。また『news every.』も一部ニュースは日テレの番組取材班が直接乗り込むためか表記されないこともある。その一方で、『Oha!4 NEWS LIVE』では地上波では完全全国ネットではないものの、CS放送・日テレNEWS24でもサイマルネットされていることもあり発信元の系列局表記がある。

[例] [読売テレビ] [日本地図] [NNN]、[中京テレビ 札幌テレビ] [日本地図] [NNN]、[取材団] [日本地図] [NNN]

単発番組など一部の制作系番組においては過去に、日本テレビの略称「NTV」ロゴ[注 16]の「N」部分を並べてNNNのロゴとして使用していた例があった。また、地震や台風等の災害報道においてNNN取材団などが被るヘルメットにもこのロゴ[注 17]が使用されていたことがある[注 18]。似たような事例として、汐留移転直後の2004年度に放送された『NNNニュースサタデー』でも、ニュース専門チャンネル『NNN24』（現・日テレNEWS24）のロゴを借用していた[注 19]。

ロゴマークの色は原則赤で「NNN」と表示する。

テロップのフォント・デザインについては、2021年11月7日から『NNNストレイトニュース』のフォーマットに統一していた（情報番組内のニュースコーナーも含む）[注 20]が、2023年3月27日からは、NNNストレイトニュースも含めて、見出しテロップを除いて『news every.』と同様のフォーマットに統一している[4]。なお、『Oha!4 NEWS LIVE』『news every.』『news zero』では各番組独自デザインのテロップを使用している[注 21]。

この表は、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページの表記に準じて記載している（一部に例外あり）。

• ● - 中波ラジオ局兼営局（○○放送と言う名の局は福岡放送を除きラテ兼営）
• ○ - 関連会社・子会社にラジオ局を持つ局 [注 22]
• ◆ - 第三セクター局

●印は加盟当時メインネットであった。

※加盟の意思があった、あるいは加盟の可能性があったものの、結局加盟しなかった、または出来なかった主な局を掲載。

• 
  NNNの在京キー局：日本テレビ放送網（NTV、東京都港区東新橋、日本テレビタワー）
• 
  NNNの在阪準キー局：讀賣テレビ放送（ytv、大阪府大阪市中央区城見）
• 
  NNNの在名基幹局：中京テレビ放送（CTV、愛知県名古屋市中村区平池町）
• 
  NNNの在札基幹局：札幌テレビ放送（STV、北海道札幌市中央区北1条西、札幌テレビ放送会館）
• 
  NNNの在仙基幹局：宮城テレビ放送（MMT、宮城県仙台市宮城野区日の出町）
• 
  NNNの在広基幹局：広島テレビ放送（HTV、広島県広島市東区二葉の里、広テレビル）
• 
  NNNの在福基幹局：福岡放送（FBS、福岡県福岡市中央区清川）

• NNNベイルート支局　※日本テレビが1974年に開設、1976年にカイロに移転。
• NNN中南米（サンパウロ）支局　※1980年開設、1997年閉鎖。
• NNNアトランタ支局　※1994年開設、1996年閉鎖。
• NNNローマ支局　※日本テレビが1982年に開設、1994年閉鎖。
• NNNバルセロナ支局　※日本テレビが1990年に開設、1992年閉鎖。
• NNNワルシャワ支局　※日本テレビが1990年に開設、2002年閉鎖。
• NNNシドニー支局　※日本テレビが1999年に開設、2000年閉鎖。
• NNN香港支局　※日本テレビが1992年に開設、1998年閉鎖。
• NNNカイロ支局　※日本テレビが1976年に開設、2021年閉鎖[3]。
• NNNマニラ支局　※読売テレビが1987年に開設、2000年閉鎖。
• NNNボン支局　※読売テレビが1981年に開設、1998年にベルリンに移転。
• NNN台北支局　※中京テレビが2000年に開設。
• NNNベルリン支局　※札幌テレビが1990年に開設、1992年閉鎖、1998年再開。
• NNNウラジオストク支局　※テレビ新潟放送網が1994年に開設、2000年閉鎖[11][12]。

開票状況を伝える特別番組を放送。出口調査などを駆使して早く、分かりやすく伝える。なお選挙テレビ特番で多くのテレビ局が実施している、議席数や当確情報を表示する通称「L字画面」は、国政選挙速報をプロ野球中継と両立させるために実施したのが始まりである。

• NNN ELECTION（1971年参院選 - 2001年参院選）
• NNN選挙開票特別番組 ゲキセン!（2003年衆院選 - 2005年衆院選）
• ZERO×選挙 （2007年参院選 - 2017年衆院選）
• zero選挙（2019年参院選 - ）

震度3以上を観測した揺れについては、ニュース速報の形式で伝え、場合によっては市町村別震度も伝える。なお、「NNNニュース速報」は地上波（関東ほか一部系列局。送出元の放送局名を使用する局もある。）のほかBS日テレ、日テレNEWS24でも表示される。2011年5月頃までのテロップ送出について、日本テレビは震度階級改定前の1988年頃から1996年3月頃までは0.1秒毎に1文字ずつタイピング風に表示されるものであった。震度階級改定後の1996年4月頃から汐留に移転する前の2004年2月28日までは0.01秒毎に1文字ずつ素早く表示されていたが、本社を汐留に移転後の2004年2月29日からはこの演出は廃止された。ほとんどの系列局では0.1秒毎に1文字ずつタイピング風に表示されるといった演出だった[注 43]。2011年6月頃からニュース速報フォントがNNN各種ニュース番組とほぼ同じ、輪郭が太めになってなおかつ滑らかな、イワタ新ゴシックのフォントとなった。速報チャイム音はBS日テレ・日テレNEWS24・クロスネットであるテレビ大分も含め大半の系列局がドミソ音に似せたチャイム音（※『ピコリーン…』の1音[注 44]、1995年4月から使用。）（一部例外あり〈例：青森放送・四国放送等では1世代前のチャイム音を使用＜※『ピロピロリーン…ピロピロリーン…』の2音、日本テレビにて1995年3月まで使用。＞[注 45]、ミヤギテレビ・山梨放送・テレビ新潟・テレビ信州・静岡第一テレビ[注 46]・南海放送・福岡放送・鹿児島読売テレビ等では独自の効果音を使用[注 47]、秋田放送・福島中央テレビ・西日本放送ではチャイム音を使用していない。〉）となっている。各局の大半では共通であるが、ニュース速報・気象警報[注 48]・交通情報のいずれもタイトル表示時は2回点滅する。また、ANN系の長野朝日放送でも使用されている他、1代前のチャイム音は、前述の青森放送等の他、独立局の群馬テレビ[注 49]でも使用されている。

かつては日立製作所が開発した「NNN報道情報システム」と日本電信電話（NTT）が保有している5本の電話回線[注 50]を通して、日本テレビからNNN加盟各局に向けてニュースや地震・津波速報を配信。逆に国政選挙時における選挙特番では加盟各局から同システムにて送信した放送エリア内の選挙情報を日本テレビが受信していた[13]。

緊急地震速報では、2011年5月頃までは「NNN緊急地震速報」というテロップが最初に表示され、その後強い揺れが予想される地域が表示されるという仕組みだった。表示範囲が1行16文字という短さもあって、強い揺れが予想される地域が多い時は「関東など」というように都道府県名・支庁名ではなく地方名・北海道内エリア名で表示することがあり、文字数制限により具体的な地域名が表示されずわかりにくいといったデメリットがあった。2011年6月頃からは画面上に部分的な赤のカラーバックの枠内(テレビ信州など、赤のカラーバックを使用しない局もある)で強い揺れが予想される地域が表示され、画面右下に揺れが予想される地域を中心にした地図が表示される（地上波・BS日テレ・日テレNEWS24共通のフォーマット）。表示範囲が1行22文字に増えたことにより、都道府県名・支庁名で表示される範囲が広がり、具体的な地域名が表示されやすくなった。2018年からは左に「緊急地震」と表示されるようになった上、地図上に震源地が表示されるようになった。速報音は日本テレビとBS日テレ、日テレNEWS24はNHKと同じチャイム音と村山喜彦（2019年5月まで日本テレビアナウンサー）による自動音声が2回繰り返しで入る。

規模が大きな地震については、長時間にわたって伝える。地震に伴う津波に関しても同様の措置をとる。

なお、2007年1月13日13時24分（日本時間）に千島列島沖で発生したM8.2の地震では12分後の13時36分に津波警報・注意報が発表されたが、NNN系列（BS・CS含む）では警報・注意報が出される地域を表示する“日本地図”が、警報・注意報発表から約18分後の13時54分になって表示されていた（NHKとNNN以外の他系列はすぐに表示）。なお、日テレNEWS24に至っては、13時53分になって“速報”という形で津波情報を放送した。又、2009年9月30日2時48分（日本時間）にサモア沖で発生した地震による津波注意報発表でも同様の事例が起きている。

台風時は、各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。又、通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てている。