南足柄テレビ中継局
中継局概要
デジタルテレビ放送
リモコン 番号 | 放送局名 | チャンネル 番号 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1 | NHK 東京総合 | 30 | 1W | 3.5W | 水平偏波 | 関東広域圏 (茨城県、栃木県及び 群馬県を含まない)[1] | 32,120世帯 | 2008年 3月1日[2] |
2 | NHK 東京教育 | 34 | 全国 | |||||
3 | tvk テレビ神奈川 | 35 | 神奈川県 | |||||
4 | NTV 日本テレビ | 32 | 3.9W | 関東広域圏 | ||||
5 | EX テレビ朝日 | 40 | ||||||
6 | TBS TBSテレビ | 36 | ||||||
7 | TX テレビ東京 | 44 | ||||||
8 | CX フジテレビ | 38 |
出典・脚注
- 基幹放送普及計画(昭和63年郵政省告示第660号)(総務省電波利用ホームページ)
- 中継放送局の開局について(日本放送協会第1066回経営委員会(2008年4月8日開催)資料) (PDF) (日本放送協会)
- 地上デジタルテレビ放送のエリア(神奈川県 南足柄中継局)(報道資料2008年2月29日) (PDF) (総務省関東総合通信局)
- 関東管内8局の地上デジタルテレビジョン放送局(中継局)を予備免許《南足柄中継局》(報道資料2008年1月25日)(総務省関東総合通信局)
- 管内24局の地上デジタルテレビジョン放送局(中継局)を免許《今市、小鹿野、南足柄 中継局》(報道資料2008年2月29日)(総務省関東総合通信局)
- テレビ東京30年史編纂委員会 編纂『テレビ東京30年史』1994年、180頁。
- 日本民間放送連盟(編)『日本放送年鑑'73』千秋社、1974年、27頁。
- 日本放送協会 編『NHK年鑑'66』日本放送出版協会、1966年、201頁。
- 日本民間放送連盟(編)『日本放送年鑑'67』旺文社、1967年、79頁。
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