三上作夫
三上 作夫(みかみ さくお、1907年(明治40年)5月25日 - 1996年(平成8年)7月24日)は、日本の海軍軍人、海上自衛官。最後の連合艦隊作戦参謀で、戦後は自衛艦隊司令官を務める。最終階級は日本海軍では海軍中佐、海自では海将。妻は今村信次郎海軍中将の娘。
生誕 |
1907年5月25日 日本 広島県 |
---|---|
死没 | 1996年7月24日(89歳没) |
所属組織 |
大日本帝国海軍 海上警備隊 警備隊 海上自衛隊 |
軍歴 |
1925年 - 1945年(帝国海軍) 1952年 - 1954年(警備隊) 1954年 - 1965年(海自) |
最終階級 |
海軍中佐(帝国海軍) 海将(海自) |
除隊後 | 三菱電機顧問 |
来歴
略歴
広島県芦品郡宜山村(現・福山市駅家町)大橋出身。福山中学を経て海軍兵学校56期を卒業。同期生に高橋赫一、大谷藤之助、田辺弥八らがいる。三上は砲術学校高等科を修了した砲術専攻士官で駆逐艦の砲術長や戦艦日向の副砲長、砲術学校教官などを務めた。海軍大学校甲種37期を卒業。中島親孝、岡田貞外茂、藤村義一らが同期である。在校中に海軍少佐に進級し、第一水雷戦隊砲術参謀として太平洋戦争開戦を迎え、真珠湾攻撃などに参戦した。
1942年(昭和17年)3月、軍令部作戦部員(情報)となり、1944年(昭和19年)9月、連合艦隊作戦参謀、1945年(昭和20年)5月、海軍総隊参謀と作戦関係の配置を歴任し、ミッドウェー海戦、レイテ沖海戦、天一号作戦等に関与した。戦後は海上自衛隊に入隊し、護衛艦隊司令官、佐世保地方総監、自衛艦隊司令官などを務め、1965年(昭和40年)1月に退官した。
年譜
- 1925年(大正14年)
- 1928年(昭和 3年)3月:海軍兵学校卒業(第56期)、海軍少尉候補生
- 1929年(昭和 4年)11月:海軍少尉任官
- 1931年(昭和 6年)12月:海軍中尉に進級
- 1934年(昭和 9年)11月:海軍大尉に進級
- 1935年(昭和10年)7月:海軍砲術学校高等科卒業、駆逐艦「睦月」砲術長
- 1936年(昭和11年)12月:駆逐艦「子日」砲術長
- 1937年(昭和12年)12月1日:海軍砲術学校教官兼分隊長[4]
- 1938年(昭和13年)12月15日:海軍大学校入校[5]
- 1939年(昭和14年)11月15日:海軍少佐に進級[6]
- 1940年(昭和15年)
- 1942年(昭和17年)
- 1944年(昭和19年)
- 1945年(昭和20年)
- 1952年(昭和27年)5月1日:海上警備隊に入隊(1等海上警備正)、横須賀地方監部勤務[18]
- 1953年(昭和28年)
- 1月14日:第1船隊司令
- 10月16日:第二幕僚監部警備部警備課長
- 1954年(昭和29年)7月19日:統合幕僚会議事務局第三班長
- 1955年(昭和30年)11月16日:海将補に昇任
- 1957年(昭和32年)8月1日:第2護衛隊群司令
- 1958年(昭和33年)10月1日:海上幕僚監部防衛部長
- 1961年(昭和36年)
- 1962年(昭和37年)7月16日:第7代 佐世保地方総監
- 1963年(昭和38年)7月1日:第9代 自衛艦隊司令官
- 1965年(昭和40年)1月1日:退官。三菱電機株式会社顧問
- 1977年(昭和52年)11月3日:勲二等瑞宝章受章[19]
- 1996年(平成 8年)7月24日:脳梗塞のため逝去(享年89)、叙・正四位[20]
栄典
- 勲二等瑞宝章 - 1977年(昭和52年)11月3日
脚注
- 『海軍軍令部』「軍令部と太平洋戦争」
- 『日本海軍 戦場の教訓』「第十章 大和特攻」
- 『雪風ハ沈マズ』「特攻 大和との出撃」
- 「昭和12年12月1日 海軍辞令公報 号外 第99号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072800
- 「昭和13年12月15日 海軍辞令公報(部内限)号外 第273号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074800
- 「昭和14年11月15日 海軍辞令公報(部内限) 第401号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072076700
- 「昭和15年4月15日 海軍辞令公報(部内限) 第469号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072077900
- 「昭和15年11月15日 海軍辞令公報(部内限)第555号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072079500
- 「昭和17年2月2日 海軍辞令公報(部内限)第805号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072084200
- 「昭和17年3月2日 海軍辞令公報(部内限)第820号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072084400
- 「昭和19年5月1日 海軍辞令公報(部内限)第1447号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072097800
- 「昭和19年9月29日 海軍辞令公報 甲 第1605号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072101000
- 「昭和20年5月10日 海軍辞令公報 甲 第1795号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072104700
- 「昭和20年5月15日 海軍辞令公報 甲 第1800号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072104800
- 「昭和20年9月21日 海軍辞令公報 甲 第1922号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072142700
- 「昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100
- 「昭和20年12月8日 第二復員省辞令公報 甲 第7号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072162000
- 『官報』本紙第7622号(昭和27年6月6日)
- 『官報』本紙第15246号(昭和52年11月5日)
- 『官報』本紙第1969号(平成8年9月2日)
参考文献
外部リンク
|
|
|
|
|
|
|
|
|
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.