Z世代

名称は1950年代、ハンガリーの写真家、ロバート・キャパにより出版された、第二次世界大戦後生まれの青年を撮影した写真集『Generation X』より出拠する。 現代の社会的文脈においては1991年、ダグラス・クープランドにより上梓された著書『ジェネレーションX -加速された文化のための物語たち』が国際的にベストセラーとなったことより称されている。クープランドによる著書においては、当時青年期であった、およそ西暦1965年～1979年出生者を「ジェネーションX」と標榜した。英語の「X」には、SFテレビドラマの「X-ファイル」や、発見された当時に得体の知れぬ物体であったことから「X」と称された名残を持つ「X線」など、ギリシャ語の「Xei」から転じられた「未知」を表しており、「前世代のベビーブーマーよりもつかみどころのない、未知なる世代」であるとして、欧米にて人口に膾炙した[4]。日本におけるジェネレーションXは、概ねバブル世代～ロスジェネ世代にあたる[5]。

ジェネレーションXの次世代となる西暦1980年～1994年頃出生したポストX世代を、アルファベットでXに次ぐ世代として「ジェネレーションY」（ミレニアル[注 2]世代とも呼ばれる。日本ではロスジェネ世代末期～プレッシャー世代～ゆとり世代にあたる）となぞらえた[4]。

のちに、ジェネレーションYのポスト世代（概ね1995年～2010年生まれ、一部メディア等では1992年から1994年生まれの者もZ世代に含める事もある）を、Yの次にあたる「ジェネレーションZ」と称される運びとなる[4]。日本においても、若者研究の第一人者[6]として知られる原田曜平によって、ポストゆとり世代を「Z世代」と紹介される[7]。徐々にマスメディア、マーケティング業界を中心に呼称が浸透し、2021年には、ユーキャン新語・流行語大賞トップ10に選出された。

1990年代中間から2010年代前半に生まれた世代ではあるが、カナダ統計局の場合には1993年生まれ以降を[8]、アメリカ心理学会の場合には1997年生まれ以降を指すなど[9]、定義は厳密に決められているわけではない（何年生まれまでを指すかについても、2010年頃とされる場合や2010年代序盤から中盤とされる場合もあり流動的である）[10]。

日本においては概ね阪神・淡路大震災後の1995年（平成7年）4月2日から東日本大震災直後の2011年（平成23年）4月1日までに生まれた世代に相当する。主に2010年代から2020年代に掛けて社会に進出する世代となる。大半がX世代（日本ではバブル世代・団塊ジュニアに相当）の子供世代に当たる。

生まれた時点でインターネットが利用可能であったという意味でのデジタルネイティブ世代としては最初の世代となる[11][12]。デジタル機器やインターネットが生まれた時から当たり前のように存在し[11][12]、ウェブを日常風景の一部として感じ取り、利用している世代である。

また、パソコンよりもスマートフォンを日常的に使いこなし、生活の一部となっている「スマホ世代 (iGen)」でもある[13]。さらに、「baby boomer」を揶揄する「Boomer」になぞらえ「Zoomers（ズーマーズ）」とも呼ばれる[14]。成長期にWeb 2.0を当たり前のように享受し、情報発信力に長けているため、当該世代からは数多くのインフルエンサーが登場している。

この他、Z世代と同時期に生まれた若者は、C世代（シーせだい）、ジェネレーションC（英: Generation C）[15][16][17][注 3]、あるいはニュー・サイレント・ジェネレーション（英: the new silent generation）[注 4]と呼ばれることもある。

ミレニアル世代（Y世代）よりもさらに周囲のIT環境が進展しており、幼少期から“デジタルデバイス（機器）やインターネット、SNS含むソーシャルメディアの存在を前提とした生活”をしているデジタルネイティブ（ネットネイティブ、あるいはソーシャルネイティブ）世代である[18]。生まれた時からインターネットに接続するための基本的な端末であるパソコンや携帯電話が既に存在しており、インターネットを利用し始めた頃にはADSLやCATVなどブロードバンドによる常時接続環境、SNS含むWeb 2.0、さらにスマートフォンが普及し、個人の情報発信が身近となっていた[11][12]。

2020年に始まった新型コロナウイルス (COVID-19) のパンデミックの影響で、義務教育と高等教育の両方で、全社会的に実施された遠隔教育（オンライン授業）を受ける最初の世代となった[19]。

2020年時点で世界人口の約3分の1を占めており[20]、割合はミレニアル世代を上回る。少子高齢化が世界で最も進んだ日本においては、Z世代を2020年4月1日時点での10歳〜24歳（概ね1995年（平成7年）4月2日〜2011年（平成23年）4月1日生まれの世代に相当）と定義した場合、それに当たる人口は1752万人であり、総人口の7分の1弱と少なく、約13.9％となる[21]。

日本では Z世代の約5割が「子どもがほしくない」と回答しており少子化傾向が続くとみられる[22]。

Z世代の多くは、幼少期からリーマンショックやコロナ禍による不況を経験している。そのため、企業に対する期待感が低い傾向にある。企業への期待感がないため、ひとつの企業に対する執着がない傾向がある。そのため他世代と比べ、短期間で離職する傾向があったり、副業への抵抗感が薄いといえる。[23]

欧米ではミレニアル世代と合わせてジェネレーション・レフト（左派世代）と呼ばれる経済格差や気候変動、ジェンダー問題、ポリティカル・コレクトネス、ブラック・ライヴズ・マター、ヴィーガンなど左派的活動を行う者が目立つ[24]。旧ソ連型の体制を知らないミレニアムやZの若い世代は社会主義に負のイメージがなく、資本主義体制に失望するほど左派に傾倒。世論調査会社ユーガブの19年の調査によると「社会主義の候補者に投票するか」との問いにZ世代の64%、ミレニアム世代の70%が「投票の可能性が高い」と答えた。16年の大統領選の民主党候補者選びでは民主社会主義者バーニー・サンダース旋風に一役買った。2022年現在の日本では同世代（ミレニアル世代・Z世代）が左派的活動をしていることは少ないが、左派系知識人やマスメディアを中心に「Z世代」という言葉を日本にも広めて欧米のジェネレーションレフトを賞賛し、同じように日本の同世代が「目覚める」ことを期待して日本でのジェネレーションレフトを増やそうとする意図が存在する[25][26][27][28]。

デジタルネイティブでジェネレーションレフトであるといったような世代論が、当事者を大人が作ったあるべきZ世代の枠に押し込める危惧もある[29][30]。

お笑いタレントのカズレーザーは「Z世代」という言葉は年配者が作った言葉であり、Z世代という表現そのものが今時の価値観ではないと提唱している[30]。自分自身をZ世代と称する2000年代生まれの人物より相談があり「老害が多すぎて嫌になる」という相談に対し、「Z世代とかY世代って上の(世代の)人(たち)が勝手に作った枠組みなんですよ……今の価値観にアップデートしたいんだったらこういう言葉は使わないほうがいいですよ、古臭く見られます……絶対“Z世代”なんてダサい言葉使わないでください。昭和だと思われます」と発言し、多くの称賛の声が挙がった[30]。

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  世界の人口ピラミッド（2018年）
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  日本の人口ピラミッド（2019年）

• 2022年のアメリカ合衆国選挙（中間選挙）ではフロリダ州10区より25歳のマックスウェル・フロストが当選[31]。連邦議会の出馬資格の最低年齢である25歳での当選となり、アメリカ史上初のZ世代議員が誕生した[31]。

• デジタルネイティブ
• 脱ゆとり世代（Z世代と同世代とされることがある。ただし、脱ゆとり教育をすべての学年で受けた年代は移行措置を含めても2002年度生まれ以降となる）
• コロナ世代
• バブル世代 - 団塊ジュニア (Z世代の親世代)
• ON THE PLANET - ニューヨーク 在住の女性ジャーナリストのシェリーめぐみが「NY Future Lab ミレニアル・Z世代研究所」というコーナーで「これからの時代の主役となる『Z世代』と『ミレニアル世代』にフォーカスする」と「Ｚ世代評論家 シェリーめぐみ」としてインタビュー形式でニューヨーク在住の都市部の若年富裕リベラル層(ジェネレーションレフト)の主張や状況を伝えていた。