イクター

マムルーク朝の勢力範囲（14世紀）

サラーフッディーンによって確立されたアイユーブ朝のイクター制はその後マムルーク朝（1250年-1517年）に引き継がれた[39][40]。エジプトでは行政区（ウィラーヤ / wirāya）を派遣された知事（アミール、またはワーリー）が支配するという古くからの体制がアイユーブ朝時代に形骸化し、イクター保有者が事実上の地方支配者となっていた[41]。しかし、バイバルス（在位：1260年-前1277年）などマムルーク朝の歴代スルターンは、ワーリーによる地方管理体制の復活を志向した[42]。地方総督として派遣されたワーリーは地方の財政・民生を統括するとともにイクター保有者を監督し軍事奉仕義務を確実に履行させることが要求されていた[42]。イクター保有者はカイロ（あるいはシリアのダマスカス等）大都市に居住していたが、自らのイクターと密接な関係を持ち、地方における土地問題や賃借問題の調停など、イクターの住民の日常生活に関与した[43]。こうした地方との強固な結びつきのために、イクター保有者には住民に対する「公正さ（'adl）」が要求された[44]。

マムルーク朝はその名の通りマムルークと呼ばれる奴隷軍人が中核となった王朝であったが、その初期においてイクターを割り当てられたのは必ずしもマムルークではなく、むしろ自由身分のハルカ騎士（al-ḥalqa）、来住者（ワーフィディーヤ / al-Wāfidīya）、遊牧アラブ人部族（ウルバーン / 'Urbān）などのイクター保有者が数多く見られる[45]。来住者（ワーフィディーヤ）に分類されるのは、モンゴル人（タタール / Tatār[注釈 5]）やマムルーク朝に投降した十字軍騎士であり、彼らの多くはイクター授与に伴ってイスラームに改宗したものと考えられる[47]。こうした多様な集団へのイクター授与は、それを通じて現地に勢力を張るアラブ人遊牧民やアイユーブ朝期以来有力な軍事力であったハルカ騎士団をスルターンを頂点としたヒエラルキーの中に取り込み、また非ムスリムの来住者の改宗を通じてイスラームの擁護者たるスルターンの権威を向上させるものであった[48]。

13世紀末頃になるとマムルーク朝の領土が概ね固定化し、イクターを設定できる土地が新たに手に入らなくなった。また、歴代スルターンの子飼いのマムルーク軍団が強大化し、政治上の重要なファクターとなっていった。この問題を解決するためフサーム検地（al-Rawk al-Ḥusāmī、1298年）およびナースィル検地（al-Rawk al-Naṣirī、エジプトでの実施は1315年-1316年）と呼ばれる検地が実施された[49]。これらの検地の結果、ハルカ騎士団や様々な階層のアミール（総督や百人長などの長官）が所有していたイクターが大幅に削減された[50]。またイクターの授与にあたって、イクター保有者と土地の結びつきを断ち、スルターンによるイクターの没収・授与を自在に可能にすることが試みされた[51]。一方で、エジプトにおけるイクターは実質的に全て「完全なイクター（イクター・ダルバスター / iqtā darbastā）」の形態を取るようになり、その税収は全てイクター保有者が取得できるようになった[52]。検地を含む一連の改革は激しい衝突や抵抗、そしてスルターンの暗殺のような政変を伴ったが、中世エジプトにおけるイクター制の基本的な姿がこれによって確立した[53][54]。イクター収入の大幅な減少はハルカ騎士団の没落の原因となり、エジプトの政体がマムルーク軍団を中核とすることが次第に明確になった。また、エジプト（およびシリア）の農地の収入高が統一的に算出され、この新たな指標に基づいてイクターが分配される一方、エジプトのイクターは徴税権を授与される土地とイクター所有者の在地的な結びつきが希薄なものとなりイクターの非世襲化が進展してイクター保有者の転職や失脚・死亡等によるイクター変更が頻繁に行われた。こうして、イクター保有者は授与権を持つスルターンの権力の下に置かれることとなった[55][54]。特に、ナースィル検地の実施とそれに伴う改革はイクター制の一つの到達点とも評される[54]。

エジプトのイクター制は14世紀の記録的なペストの流行によって大きな転機を迎えた[56]。ある推計ではこのペスト禍によってエジプトの人口の3分の1から4分の1が失われ、都市の生産活動や交易、さらに農業生産が大幅に減少した[57]。さらにペスト以前からエジプトを含む西アジアで広まっていたワクフ（寄進 / waqf）制度の普及がエジプトの土地制度に大きな影響を与えた[58]。マドラサ（学院）、モスク（寺院）、病院などを経済的に運営する手法として普及したワクフは、軍人たちが政治的な支持を集めると共にイスラームの擁護者としての正当性を手段となったが、イクター地として分配されるべき農地もワクフとして転換されていったことから、税源となるべき国有地が縮小していった[58]。宗教的な慈善事業という性質上、ワクフとして寄進された土地は非課税とされていたため、ワクフ地の拡大はイクター制の根幹を揺るがす問題となっていった[59]。

さらに、ナースィル検地を実施したスルターン・ナースィル・ムハンマド死後の激しい権力闘争も相まってイクター保有者に対する国家管理が弛緩し、イクターの交換や売買が広く行われるようになっていったことや、ペストによって頻繁にイクター保有者が死亡したこともイクターの実態を国家が把握することを困難にした[60]。人口減による収入減に苦しんでいたイクター保有者のアミールたちは、所有権の曖昧なイクターを占有して経済力の維持を図り、また手に入れたイクター地・土地にワクフを設定してその没収を回避すると共に、ワクフの受益者・管財人（ナーズィル / Nāẓir）に自分の子孫をの任命して資産の永続化を図っていった[61]。国家財政の悪化を食い止めるべく、ザーヒル・バルクーク（在位：1390年-1399年）以降のスルターンによって様々な改革が試みられたが、最終的にはエジプトの国家体制におけるワクフ地の重要性は増大し続け、イクター制を基盤に置いた国家体制は変容を余儀なくされた[62]。イクター制はその後もマムルーク朝時代を通じて維持されたが、1517年の滅亡時にはエジプトの土地の4割がワクフ地となっていたとも言われ、国家統制の下で行われる土地制度であるイクター制の役割は限定的なものとなっていった[62]。

イルハン朝（フレグ・ウルス）の勢力範囲（13世紀）

イランではセルジューク朝（11世紀-12世紀）、ホラズム・シャー朝（1077年-1231年）を通じてイクター制が主たる土地所有形態として引き継がれていった[63]。しかし、ホラズム・シャー朝は13世紀初頭にはチンギス・ハン率いるモンゴル軍によって滅ぼされ、1231年にはイラン総督府（阿母河等処行尚書省）が設置された。さらにチンギス・ハンの孫フレグ（在位：1260年-前165年）率いるフレグの西征によって1250年代以降にはイラン高原全域がモンゴルの支配下に置かれた（フレグの西征）。その後、フレグ・ウルス（イルハン朝）がイラン高原の支配勢力として確立された。

ホラズム・シャー朝は国有地、イクター、ミルク（私有地）、ワクフ地という4つのカテゴリーからなる土地制度を発達させていたが、モンゴルによる征服後には在地有力者が殺戮されたり離散したりした結果、多くの土地が放棄された。こうした土地はモンゴル帝国によって接収されていった[64]。モンゴルの慣習では土地を含む戦利品はカアン（qaghan）の所有するものであった。その一族や勲臣らは勲功に対して与えられるソユルガル（恩賜 / soyurgal）やモンゴル部族内で伝統的に行われていたクビ（qubi）と呼ばれる家産の法的分与手続きを経て、こうした戦利品・征服の分け前を取得した[3][65]。モンゴルによるイランでの租税体系が整備され始めるのはイルハン朝の成立以降であり、農民から徴収する地租（ハラージュ）、商人・手工業者から徴収する商税（タムガ / tamgha[66]）、遊牧民から徴収する家畜税（マラーイー / marā'ī）の3つが正税とされ、これら職掌とは関係なくコプチュル（人頭税）も徴収された[65]。征服に伴って生じた放棄地はモンゴルの論理においては「ハンの所有にかかわる土地」であったが、イスラームの伝統的な法理では「国有地」と呼ぶべきものであった[65]。

しかし、当初のイルハン朝の税制は複数の税について現金納・現物納の区分が明確ではなく、さらに全国規模の租税台帳が作成されず納期・税率も不分明であったために戦費の調達を目的とした重複課税や徴税請負人による恣意的な徴税が横行した[67]。さらにモンゴル軍人の大半は征服者の一員であったにもかかわらず「糧食」の支給すら与えられていなかった。1295年に即位したガザン・ハンはこうした状況の改善を試み、モンゴル軍人への給与支給の拡大を実施したが、「国有地」を根幹とした徴税体制で得られる収入からモンゴル軍人への給与を充当することが出来ず短期間で失敗した[68]。ガザン・ハンは徴税請負制の機能不全を解決するべく税制の改革を実施し、モンゴル軍人への給与財源問題に対してはイクターの割り当てによる解決を図った[68]。イルハン朝のイクター制実施はインジュ（īnju）と呼ばれる私領を核にした所有地の所有が君主も含むモンゴル貴族の間で常態化していた実情を追認するものでもあった[69]。1303年にガザン・ハンによって貧困に喘ぐモンゴル軍人の救済のためとして、イクター授与の勅令が千戸長に発布された。これは「ハンの直轄領」であるインジュ並びに国有地の一部からの正税・人頭税、その他税一般の徴税権をイクターとして千戸単位でモンゴル軍人に与え、それを給与に代えるものであった[69]。このイクター授与は国家の側からはあくまで徴税権の授与でありイクター地の農民に対する支配権を伴うものではなかったため、農民の監察やイクター保有者の収入虚偽申告などを監視するためにビチクチ（書記 / bichighchi）とよばれる役人が派遣された[70]。

ただし、イルハン朝のイクターは「耕地」と「荒廃地」に二分されていた。前者は徴税権のみをモンゴル軍人に認めるものであったが、「荒廃地」のイクターは「牧地」になっている場合にはそのまま利用すること、そうでない場合には耕作することが求められ、そこからの収入の全てをイクター所有者のものとすることが認められていた[71][注釈 6]。このイクター地の開墾には、イスラーム的な観念ではアシール（捕虜 / asīr）やグラーム（ghurlām）[注釈 7]、モンゴル的な観念ではクータールチー（馬飼い / Kūtālchī[注釈 8]）と呼ばれる隷属民が当てられていた。こうした隷属民の供給源となっていたのは、イルハン朝時代に豊富に供給されていたインドやルーム（アナトリア）からの奴隷労働力であった[74]。

こうしてイクターを割り当てられたモンゴル軍人・遊牧貴族は最終的には領主化して行き、イルハン朝の政治的な分裂の原因の1つともなった。14世紀半ばには南部イランのムザッファル朝、ホラーサーンのサルバダール政権、アーザルバーイジャーン、クルディスターン、イラクのジャライル朝などによる割拠の時代に入り、この混乱を経て不入権が設定されるなどイクター保有者の権利はさらに強化された[75]。ジャライル朝時代にはイクターは時にジャーメギー（jāmeghī）、あるいはモンゴルの用語に由来するソユルガルと呼ばれるようになり、15世紀以降には概ねソユルガル（ソユールガール /soyūrghāl）と表現されるようになった[75]。

オスマン帝国の勢力範囲。

東地中海全域に領土を広げたオスマン帝国（1299年-1922年）では16世紀頃までティーマール（ティマール）制と呼ばれる軍事封土制が敷かれていた[76]。ティーマール制という用語は20世紀以降に確立した学術用語であり、同時代史料ではディルリク制（dirlik）と呼ばれた[76][77]。ディルリクと呼ばれる軍事封土は規模の大きさ順にハス（hâs / khâss）、ゼアメト（ze'âmet）、ティーマール（timâr）の3種に分類された[76][78]。ティーマールはこの中で最も規模が小さい区分であり、それ故に最も数が多く一般的なディルリクであった[78]。ティーマールの保有者はスィパーヒー（騎士 / sipāhī）と呼ばれ、徴税権を与えられている一方、戦時にはその収入の多寡に応じて兵を揃え従軍する義務を負い、平時には農業の監督や治安維持を行うことが求められた[76][79]。

しばしばオスマン帝国のティーマール制はイクター制を継承したものという説明が行われる[80]。しかし、歴史学的にはオスマン帝国のティーマール制がどのような経緯で誕生したのか明確にはわかっていない。近代歴史学においては初期の時代から、オスマン帝国の土地制度（ティーマール制）とイクター制との関連が考えられている[81][76]。ただし、イクター制とティーマール制の関係を明確に証明できるような実証的論拠は存在せず、オスマン帝国の中核部をかつて支配していたビザンツ帝国のプロノイア制に起源を持つという見解も出された[81][76]。さらにこれらの議論の中から、イクター制・プロノイア制・ティーマール制といった制度は地中海世界において同時並行的に成立したものであり、時系列的に継承されて発展・成立してきたものではないという見解も出された[82]。これらの議論は未だ結論が出ておらず、イクター制とティーマール制は類似点が見出されつつも、相互の関係について明確に理解されていない[82][76]。

デリー・スルターン朝の領域

インドへのイスラーム勢力の侵入は既に8世紀初頭にアッバース朝の下で始まっていたが[83]、本格化するのは11世紀にムスリムのトルコ（テュルク）人勢力が北インドへの略奪遠征が盛んに行われるようになってからのことである。そしてイスラーム勢力の侵入が略奪から征服へと変質し本格的な支配権を確立するのは12世紀末のことである[84][85][注釈 9]。1192年、ゴール朝のムイッズッディーン・ムハンマド（在位：1203年-1206年）が北部インドで強勢を誇っていたシャーカンバーリー・チャーハマーナ朝を第二次タラーインの戦いで破り、インド征服の端緒を開いた[87]。そしてゴール朝はデリーを征服して13世紀初頭までにはベンガル地方までにいたる北インドの広い範囲を征服した[87]。その後ムイッズッディーン・ムハンマドが暗殺されると、内紛を制したゴール朝の司令官の1人クトゥブッディーン・アイバクがデリーを拠点にアルバリー・トルコ族（Albarī Turks）を中核とし、奴隷貴族制とイクター制を基盤とする半独立的勢力を構築した。これによって奴隷王朝、ハルジー朝、トゥグルク朝、サイイド朝、ローディー朝の5王朝に代表される、いわゆるデリー・スルターン朝（デリー・サルタナット）と呼ばれる一連の本格的なイスラーム政権がインドに確立されることになる[83][88][87]。

インド北部における初の本格的なイスラーム政権となった奴隷王朝においては統治制度が未整備であったことが想像され、有力者に対するイクター授与を通じた地方支配が地方統治機構の主要部分を形成した[89][89]。しかし、奴隷王朝下のイクター制の実態については未だ研究が十分でなく実体が詳らかではない。デリー・スルターン朝のイクターはやがてムガル帝国のジャーギールへと発展していったと考えられる[90]。

• 荒松雄『インドの奴隷王朝 中世イスラム王権の成立』未来社、2006年1月。ISBN 978-4-624-10043-8。
• 荒松雄『インドと非インド インド史における民族・宗教と政治』未来社、2007年8月。ISBN 978-4-624-10045-2。
• 五十嵐大介『中世イスラーム国家の財政と寄進 ―後期マムルーク朝の研究』刀水書房、2011年1月。ISBN 978-4-88708-393-6。
• 熊倉和歌子『中世エジプトの土地制度とナイル灌漑 -』東京大学出版会、2019年2月。ISBN 978-4-13-026160-9。
• 齋藤久美子「16-17世紀アナトリア南東部のクルド系諸県におけるティマール制」『アジア・アフリカ文化研究』第78巻、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所、2009年9月、79-112頁、NAID 120001905063。
• 坂本勉「モンゴルのイラン支配とイクター制の展開」『オリエント史講座 5 スルタンの時代』学生社、1986年3月。ISBN 978-4-311-50905-6。
• 佐藤次高「第19回 大会特集公開講演要旨:イスラム国家とイクター制 (要旨)」『オリエント』第21巻第1号、日本オリエント学会、1978年、60-67頁、NAID 130000822596。
• 佐藤次高『中世イスラム国家とアラブ社会 イクター制の研究』山川出版社、1986年9月。ISBN 978-4-634-65380-1。
• 佐藤次高『イスラーム世界の興隆』中央公論社〈世界の歴史8〉、1997年9月。ISBN 978-4-12-403408-0。
• 嶋田襄平『初期イスラーム国家の研究』中央大学出版部、1996年3月。ISBN 978-4-8057-4128-3。
• 清水和裕『軍事奴隷・官僚・民衆 アッバース朝解体期のイラク社会』山川出版社、2005年10月。ISBN 978-4-634-67431-8。
• 三沢伸生「「ティマール制」研究の展開」『西南アジア研究』第64巻、西南アジア研究会、2006年、78-93頁、NAID 120006942954。
• 三田昌彦 著「第一章 南アジアにおける忠誠的世界の形成」、小谷汪之 編『南アジア史 2 中世・近世』岩波書店〈世界歴史大系〉、2007年8月。ISBN 978-4-634-46209-0。
• 村上正二「モンゴル朝治下の封邑制の起源：とくにSoyurghalとQubiとEmčüとの関連について」『東洋学報』第44巻第3号、東洋文庫、1961年12月、305-339頁、NAID 120006515701。
• 柳谷あゆみ「政権形成におけるヒドゥマの成立・解消・維持 : ザンギー朝の事例を中心に」『史学』第81巻第4号、三田史学会、2013年1月、575-597頁、NAID 40019583012。
• 大塚和夫、小杉泰、小松久男、東長靖、羽田正、山内昌之 編『岩波イスラーム辞典』岩波書店、2002年2月。ISBN 978-4-00-080201-7。
• “コトバンク イクター制”. 2018年5月6日閲覧。
• “コトバンク ジャーギール”. 2018年5月6日閲覧。
• “コトバンク ソユールガール”. 2018年5月6日閲覧。
• “コトバンク タムガ”. 2018年5月6日閲覧。
• “コトバンク トゥユール”. 2018年5月6日閲覧。